無形固定資産
連結
- 2013年9月30日
- 667万
- 2014年3月31日 -4.21%
- 639万
個別
- 2013年9月30日
- 667万
- 2014年3月31日 -4.21%
- 639万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、社内利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2014/06/17 16:04 - #2 業績等の概要
- <営業活動によるキャッシュ・フロー>営業活動の結果、獲得した資金は626百万円となりました。これは主に、税金等調整前当期純利益により1,420百万円獲得となった一方で、法人税等の支払により695百万円支出となったことによるものであります。2014/06/17 16:04
<投資活動によるキャッシュ・フロー>投資活動の結果、支出した資金は167百万円となりました。これは主に、新規出店のため有形・無形固定資産の取得により163百万円支出となったことによるものであります。
<財務活動によるキャッシュ・フロー>財務活動の結果、獲得した資金は1,727百万円となりました。これは主に、金融機関からの借入れによる収入が1,500百万円、自己株式の売却による収入が1,124百万円となった一方で、有利子負債の返済による支出が593百万円及び配当金の支払いによる支出が310百万円となったことによるものであります。 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物については定額法を採用しております。
また、在外子会社は定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年から50年
機械装置及び運搬具 2年から6年
工具、器具及び備品 2年から20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ 長期前払費用
定額法を採用しております。
ホ 繰延資産
(1) 株式交付費
定額法(3年)により償却しております。
(2) 社債発行費
社債償還期間にわたり、定額法により償却しております。2014/06/17 16:04