有価証券報告書-第42期(2023/04/01-2024/03/31)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「業務受託料」、「受取賃貸料」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示しておりました39,553千円は、「業務受託料」3,572千円、「受取賃貸料」9,476千円、「その他」26,504千円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「株式報酬費用消滅損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「営業外費用」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「株式報酬費用消滅損」に表示しておりました13,909千円は、「営業外費用」の「その他」24,782千円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「株式報酬費用消滅損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「株式報酬費用消滅損」に表示しておりました13,909千円は、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」△174,717千円として組み替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「業務受託料」、「受取賃貸料」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示しておりました39,553千円は、「業務受託料」3,572千円、「受取賃貸料」9,476千円、「その他」26,504千円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「株式報酬費用消滅損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「営業外費用」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「株式報酬費用消滅損」に表示しておりました13,909千円は、「営業外費用」の「その他」24,782千円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「株式報酬費用消滅損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「株式報酬費用消滅損」に表示しておりました13,909千円は、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」△174,717千円として組み替えております。