有価証券報告書-第34期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
「立替金」(前事業年度10,529千円)につきましては、従来、貸借対照表上、流動資産において区分掲記しておりましたが、重要性が乏しいため、当事業年度より、流動資産の「その他」(当事業年度26,249千円)として表示しております。
「短期貸付金」(前事業年度2,651千円)につきましては、従来、貸借対照表上、流動資産において区分掲記しておりましたが、重要性が乏しいため、当事業年度より、流動資産の「その他」(当事業年度2,651千円)として表示しております。
「未収入金」(前事業年度14,095千円)につきましては、従来、貸借対照表上、流動資産において区分掲記しておりましたが、重要性が乏しいため、当事業年度より、流動資産の「その他」(当事業年度27,923千円)として表示しております。
「長期前払費用」(前事業年度6,024千円)につきましては、従来、貸借対照表上、投資その他の資産において区分掲記しておりましたが、重要性が乏しくなったため、当事業年度より、投資その他の資産の「その他」(当事業年度5,321千円)として表示しております。
「長期未収入金」(前事業年度1,500千円)につきましては、従来、貸借対照表上、投資その他の資産において区分掲記しておりましたが、重要性が乏しいため、当事業年度より、投資その他の資産の「その他」(当事業年度1,500千円)として表示しております。
「会員権」(前事業年度20,000千円)につきましては、従来、貸借対照表上、投資その他の資産において区分掲記しておりましたが、重要性が乏しいため、当事業年度より、投資その他の資産の「その他」(当事業年度23,500千円)として表示しております。
「預り金」(前事業年度23,126千円)につきましては、従来、貸借対照表上、流動負債において区分掲記しておりましたが、重要性が乏しいため、当事業年度より、流動負債の「その他」(当事業年度27,282千円)として表示しております。
(損益計算書関係)
前事業年度において営業外収益の「その他」に含めて表示しておりました「受取賃貸料」(前事業年度1,101千円)につきましては、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております(当事業年度12,333千円)。