ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～47年
工具、器具及び備品 2～15年
(2) 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法
(3) 長期前払費用
定額法2014/08/25 16:37

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年6月1日至 平成25年5月31日)	当連結会計年度(自 平成25年6月1日至 平成26年5月31日)
工具、器具及び備品	0百万円	1百万円
ソフトウエア	3百万円	―百万円
計	4百万円	12百万円

2014/08/25 16:37

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。

建物
新規店舗開設等(23店舗)によるディスプレイ用の棚等の増加		105百万円
ソフトウエア
POSシステムの導入による増加		166百万円

2 当期減少額のうち、主なものは次のとおりであります。

2014/08/25 16:37

#4 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）

ソフトウエアの表示方法は、従来、連結貸借対照表上、その他(前連結会計年度49百万円)に含めて表示しておりましたが、重要性が増したため、当連結会計年度より、ソフトウエアとして表示しております。
投資有価証券の表示方法は、従来、連結貸借対照表上、投資有価証券(前連結会計年度1百万円)として表示しておりましたが、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より、その他(当連結会計年度1百万円)に含めて表示しております。

2014/08/25 16:37

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6～47年
工具、器具及び備品 2～15年
(ロ)無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法
(ハ)長期前払費用
定額法2014/08/25 16:37