大黒天物産(2791)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年5月31日
- 48億754万
- 2009年5月31日 -2.93%
- 46億6652万
- 2010年5月31日 -1.27%
- 46億745万
- 2011年5月31日 +36.89%
- 63億731万
- 2012年5月31日 +15.37%
- 72億7652万
- 2013年5月31日 +0.32%
- 73億
- 2014年5月31日 +2.01%
- 74億4700万
- 2015年5月31日 +44.97%
- 107億9600万
- 2016年5月31日 +34.62%
- 145億3400万
- 2017年5月31日 +10.17%
- 160億1200万
- 2018年5月31日 +17.31%
- 187億8400万
- 2019年5月31日 +5.54%
- 198億2400万
- 2020年5月31日 +1.22%
- 200億6600万
- 2021年5月31日 -3.89%
- 192億8600万
- 2022年5月31日 -5.47%
- 182億3100万
- 2023年5月31日 +69.8%
- 309億5700万
- 2024年5月31日 +4.57%
- 323億7200万
- 2025年5月31日 +18.99%
- 385億1800万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2025/08/19 10:46
店舗用建物(建物)、食品生産設備(機械装置及び運搬具)及び備品(工具、器具及び備品)であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 主要な設備の状況
- 2.従業員数の( )は、期末時点の臨時雇用者数(8時間換算)を外書きで示しております。2025/08/19 10:46
3.土地、建物及びその他の一部は賃借しております。年間賃借料は2,141百万円であります。
4.リース契約による主な賃借設備は、次のとおりであります。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、営業店舗以外の建物(建物附属設備を除く。)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
工具、器具及び備品 2~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他の無形固定資産
定額法
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証額の取り決めがある場合は当該残価保証額)とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日が2008年5月31日以前のリース取引については通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2025/08/19 10:46 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2025/08/19 10:46
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2024年5月31日) 当連結会計年度(2025年5月31日) 建物及び構築物 249百万円 230百万円 計 249 230
- #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 新規出店店舗に係るもの2025/08/19 10:46
2.建設仮勘定の増加額及び減少額は、上記1.に係るものであります。建物 9,213百万円 構築物 1,513百万円 工具、器具及び備品 2,229百万円 土地 2,016百万円 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2025/08/19 10:46
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小の単位である店舗及び事業所ごとに資産のグルーピングを行っております。用途 場所 種類 製造用資産 中国地方 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、リース資産、投資その他の資産のその他
営業活動から生じる損益が継続してマイナスで、今後も収益改善の可能性が低いと判断した店舗及び事業所は、各資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失として特別損失(460百万円)に計上しております。その内訳は、建物及び構築物332百万円、機械装置及び運搬具21百万円、工具、器具及び備品3百万円、リース資産15百万円、投資その他の資産のその他85百万円であります。回収可能価額は不動産鑑定士による評価額等をもとに正味売却価額により測定しております。 - #7 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- ロ.当該資産除去債務の金額の算定方法2025/08/19 10:46
使用見込期間を不動産賃貸借契約期間又は、建物の耐用年数で見積もり、割引率は0.1%~2.1%を使用して資産除去債務の金額を計算しております。
ハ.当該資産除去債務の総額の増減 - #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定率法2025/08/19 10:46
ただし、営業店舗以外の建物(建物附属設備を除く。)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く) 定率法2025/08/19 10:46
ただし、営業店舗以外の建物(建物附属設備を除く。)は定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法