ワイズテーブルコーポレーション(2798)の株主優待引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2013年2月28日
- 3822万
- 2014年2月28日 +5.62%
- 4037万
- 2014年5月31日 -36.67%
- 2557万
- 2014年8月31日 +60.04%
- 4092万
- 2014年11月30日 -22.57%
- 3169万
- 2015年2月28日 +44.78%
- 4588万
- 2015年5月31日 -39.51%
- 2775万
- 2015年8月31日 +73.09%
- 4803万
- 2015年11月30日 -23.87%
- 3656万
- 2016年2月29日 +52.39%
- 5572万
- 2016年5月31日 -35.92%
- 3571万
- 2016年8月31日 +56.5%
- 5588万
- 2016年11月30日 -33.64%
- 3708万
- 2017年2月28日 +55.93%
- 5782万
- 2017年5月31日 -31.41%
- 3966万
- 2017年8月31日 +57.07%
- 6230万
- 2017年11月30日 -35.37%
- 4026万
- 2018年2月28日 +54.18%
- 6207万
- 2018年5月31日 -35.73%
- 3989万
- 2018年8月31日 +56.37%
- 6239万
- 2018年11月30日 -34.46%
- 4089万
- 2019年2月28日 +59.83%
- 6535万
- 2019年5月31日 -35.24%
- 4232万
- 2019年8月31日 +50.46%
- 6368万
- 2019年11月30日 -38.49%
- 3916万
- 2020年2月29日 +63.98%
- 6422万
- 2020年5月31日 -24.72%
- 4834万
- 2020年8月31日 +31.55%
- 6360万
- 2020年11月30日 -39.1%
- 3873万
- 2021年2月28日 +56.7%
- 6069万
- 2021年5月31日 -36.23%
- 3870万
- 2021年8月31日 +42.84%
- 5529万
- 2021年11月30日 -30.59%
- 3837万
- 2022年2月28日 +51.51%
- 5814万
- 2022年5月31日 -33.82%
- 3847万
- 2022年8月31日 +49.53%
- 5753万
- 2022年11月30日 -32.91%
- 3859万
- 2023年2月28日 +49.03%
- 5752万
- 2023年5月31日 -33.86%
- 3804万
- 2023年8月31日 +58.89%
- 6045万
- 2023年11月30日 -33.17%
- 4040万
- 2024年2月29日 +59.23%
- 6433万
- 2024年5月31日 -35.63%
- 4141万
- 2024年8月31日 +57.08%
- 6504万
- 2024年11月30日 -35.55%
- 4192万
- 2025年2月28日 +53.72%
- 6444万
- 2025年5月31日 -33.42%
- 4290万
- 2025年8月31日 +56.4%
- 6710万
- 2025年11月30日 -32.47%
- 4531万
個別
- 2013年2月28日
- 3822万
- 2014年2月28日 +5.62%
- 4037万
- 2015年2月28日 +13.64%
- 4588万
- 2016年2月29日 +21.46%
- 5572万
- 2017年2月28日 +3.76%
- 5782万
- 2018年2月28日 +7.36%
- 6207万
- 2019年2月28日 +5.28%
- 6535万
- 2020年2月29日 -1.73%
- 6422万
- 2021年2月28日 -5.49%
- 6069万
- 2022年2月28日 -4.21%
- 5814万
- 2023年2月28日 -1.06%
- 5752万
- 2024年2月29日 +11.83%
- 6433万
- 2025年2月28日 +0.18%
- 6444万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
(a)原材料
個別法による原価法及び最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(b)貯蔵品
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
但し、1998年4月以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次の通りです。
建物及び構築物 6年~19年
工具、器具及び備品 3年~15年2025/05/27 16:22 - #2 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2025/05/27 16:22
区分 当期首残高(千円) 当期増加額(千円) 当期減少額(千円) 当期末残高(千円) 貸倒引当金 116,864 70,196 115,315 71,744 株主優待引当金 64,332 84,830 84,718 64,445 店舗閉鎖損失引当金 13,255 - 13,255 - - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/05/27 16:22
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年2月29日) 当事業年度(2025年2月28日) 契約負債 6,405 7,510 株主優待引当金 22,259 22,298 減価償却超過額 75 1,353
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/05/27 16:22
e> (注)1 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年2月29日) 当連結会計年度(2025年2月28日) 契約負債 6,405 7,510 株主優待引当金 22,259 22,298 減価償却超過額 75 1,353
前連結会計年度(2024年2月29日) - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
原材料
個別法による原価法及び最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
貯蔵品
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
但し、1998年4月以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次の通りです。
建物 6年~19年
工具、器具及び備品 3年~15年2025/05/27 16:22