2798 ワイズテーブルコーポレーション

2798
2026/03/31
時価
96億円
PER 予
18.4倍
2010年以降
赤字-150.75倍
(2010-2025年)
PBR
11.7倍
2010年以降
赤字-23.3倍
(2010-2025年)
配当 予
0%
ROE 予
63.57%
ROA 予
10.38%
資料
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ワイズテーブルコーポレーション(2798)の株主優待引当金の推移 - 全期間

【期間】

連結

2013年2月28日
3822万
2014年2月28日 +5.62%
4037万
2014年5月31日 -36.67%
2557万
2014年8月31日 +60.04%
4092万
2014年11月30日 -22.57%
3169万
2015年2月28日 +44.78%
4588万
2015年5月31日 -39.51%
2775万
2015年8月31日 +73.09%
4803万
2015年11月30日 -23.87%
3656万
2016年2月29日 +52.39%
5572万
2016年5月31日 -35.92%
3571万
2016年8月31日 +56.5%
5588万
2016年11月30日 -33.64%
3708万
2017年2月28日 +55.93%
5782万
2017年5月31日 -31.41%
3966万
2017年8月31日 +57.07%
6230万
2017年11月30日 -35.37%
4026万
2018年2月28日 +54.18%
6207万
2018年5月31日 -35.73%
3989万
2018年8月31日 +56.37%
6239万
2018年11月30日 -34.46%
4089万
2019年2月28日 +59.83%
6535万
2019年5月31日 -35.24%
4232万
2019年8月31日 +50.46%
6368万
2019年11月30日 -38.49%
3916万
2020年2月29日 +63.98%
6422万
2020年5月31日 -24.72%
4834万
2020年8月31日 +31.55%
6360万
2020年11月30日 -39.1%
3873万
2021年2月28日 +56.7%
6069万
2021年5月31日 -36.23%
3870万
2021年8月31日 +42.84%
5529万
2021年11月30日 -30.59%
3837万
2022年2月28日 +51.51%
5814万
2022年5月31日 -33.82%
3847万
2022年8月31日 +49.53%
5753万
2022年11月30日 -32.91%
3859万
2023年2月28日 +49.03%
5752万
2023年5月31日 -33.86%
3804万
2023年8月31日 +58.89%
6045万
2023年11月30日 -33.17%
4040万
2024年2月29日 +59.23%
6433万
2024年5月31日 -35.63%
4141万
2024年8月31日 +57.08%
6504万
2024年11月30日 -35.55%
4192万
2025年2月28日 +53.72%
6444万
2025年5月31日 -33.42%
4290万
2025年8月31日 +56.4%
6710万
2025年11月30日 -32.47%
4531万

個別

2013年2月28日
3822万
2014年2月28日 +5.62%
4037万
2015年2月28日 +13.64%
4588万
2016年2月29日 +21.46%
5572万
2017年2月28日 +3.76%
5782万
2018年2月28日 +7.36%
6207万
2019年2月28日 +5.28%
6535万
2020年2月29日 -1.73%
6422万
2021年2月28日 -5.49%
6069万
2022年2月28日 -4.21%
5814万
2023年2月28日 -1.06%
5752万
2024年2月29日 +11.83%
6433万
2025年2月28日 +0.18%
6444万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
(a)原材料
個別法による原価法及び最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(b)貯蔵品
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
但し、1998年4月以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次の通りです。
建物及び構築物 6年~19年
工具、器具及び備品 3年~15年2025/05/27 16:22
#2 引当金明細表(連結)
【引当金明細表】
区分当期首残高(千円)当期増加額(千円)当期減少額(千円)当期末残高(千円)
貸倒引当金116,86470,196115,31571,744
株主優待引当金64,33284,83084,71864,445
店舗閉鎖損失引当金13,255-13,255-
2025/05/27 16:22
#3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2024年2月29日)当事業年度(2025年2月28日)
契約負債6,4057,510
株主優待引当金22,25922,298
減価償却超過額751,353
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2025/05/27 16:22
#4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
e>
前連結会計年度(2024年2月29日)当連結会計年度(2025年2月28日)
契約負債6,4057,510
株主優待引当金22,25922,298
減価償却超過額751,353
(注)1 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
前連結会計年度(2024年2月29日)
2025/05/27 16:22
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
棚卸資産の評価基準及び評価方法
原材料
個別法による原価法及び最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
貯蔵品
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
但し、1998年4月以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次の通りです。
建物 6年~19年
工具、器具及び備品 3年~15年2025/05/27 16:22

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