有価証券報告書-第25期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) 定率法
ただし、建物(附属設備を除く)については定額法
主な耐用年数
建物 10~22年
構築物 10年
器具備品 3~8年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
主な耐用年数
のれん 3~5年
社内利用のソフトウェア 5年
(3) 長期前払費用 均等償却
主な償却年数 5年
(4) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) 定率法
ただし、建物(附属設備を除く)については定額法
主な耐用年数
建物 10~22年
構築物 10年
器具備品 3~8年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
主な耐用年数
のれん 3~5年
社内利用のソフトウェア 5年
(3) 長期前払費用 均等償却
主な償却年数 5年
(4) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。