メガネスーパー(3318)の建物(純額)の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2017年1月31日
- 12億6941万
- 2017年4月30日 -2.97%
- 12億3171万
- 2017年7月31日 -2.06%
- 12億636万
- 2017年10月31日 +0.24%
- 12億924万
個別
- 2008年4月30日
- 38億3108万
- 2009年4月30日 -17.6%
- 31億5677万
- 2010年4月30日 -29.34%
- 22億3056万
- 2011年4月30日 -40.29%
- 13億3191万
- 2011年7月31日 -2.64%
- 12億9674万
- 2011年10月31日 -1.81%
- 12億7326万
- 2012年1月31日 -3.55%
- 12億2806万
- 2012年4月30日 -2.7%
- 11億9489万
- 2012年7月31日 -0.69%
- 11億8670万
- 2012年10月31日 -6.48%
- 11億976万
- 2013年1月31日 -3.35%
- 10億7256万
- 2013年4月30日 +2.51%
- 10億9949万
- 2013年7月31日 +6.43%
- 11億7016万
- 2013年10月31日 +6.27%
- 12億4358万
- 2014年1月31日 +9.86%
- 13億6621万
- 2014年4月30日 +0.25%
- 13億6959万
- 2014年7月31日 -7.46%
- 12億6738万
- 2014年10月31日 -5.98%
- 11億9156万
- 2015年1月31日 -0.11%
- 11億9022万
- 2015年4月30日 -1.45%
- 11億7294万
- 2015年7月31日 -0.49%
- 11億6714万
- 2015年10月31日 +1.11%
- 11億8015万
- 2016年1月31日 -1.31%
- 11億6467万
- 2016年4月30日 -3.09%
- 11億2867万
- 2016年7月31日 -2.4%
- 11億164万
- 2016年10月31日 +0.04%
- 11億211万
- 2017年4月30日 -5.13%
- 10億4558万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
また、平成28年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については、建物と同様に定率法を廃止し、償却方法を定額法としております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15年~45年
構築物 15年
車輌運搬具 4年
工具、器具及び備品 8年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④長期前払費用
定額法によっております。2017/07/28 14:09 - #2 固定資産売却益の注記
- ※1 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2017/07/28 14:09
前事業年度(自 平成27年5月1日至 平成28年4月30日) 当事業年度(自 平成28年5月1日至 平成29年4月30日) 建物及び土地 45千円 58千円 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 有形固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2017/07/28 14:09
当連結会計年度(自 平成28年5月1日至 平成29年4月30日) 建物 25,808千円 工具、器具及び備品 1,340千円 - #4 担保に供している資産の注記
- 担保に供されている資産2017/07/28 14:09
担保付債務前事業年度(平成28年4月30日) 当事業年度(平成29年4月30日) 現金及び預金(定期預金) 433,056千円 434,072千円 建物 305,247千円 289,499千円 土地 1,072,757千円 1,072,752千円
- #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当社は、当連結会計年度において保有する店舗設備及び売却予定資産について、将来の回収可能価額を検討した結果、一部の店舗設備および売却予定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しました。2017/07/28 14:09
店舗設備用途 場所 種類 金額 店舗設備 東京都(1店舗) 建物 4,549千円 工具、器具その他備品 546千円
資産のグルーピングは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位である店舗を基本単位としております。店舗については、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスであるため、転用可能な資産以外の回収可能価額は零として評価しております。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
また、平成28年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については、建物と同様定率法を廃止し、償却方法を定額法としております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10~20年
機械装置及び運搬具 5~10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
商標権 10年
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/07/28 14:09