東和フードサービス(3329)の当期純利益の推移 - 通期
個別
- 2008年4月30日
- 3億5254万
- 2009年4月30日 -64.21%
- 1億2617万
- 2010年4月30日 -40.08%
- 7560万
- 2011年4月30日 -56.59%
- 3282万
- 2012年4月30日 +540.79%
- 2億1030万
- 2013年4月30日 +54.02%
- 3億2390万
- 2014年4月30日 -18.96%
- 2億6250万
- 2015年4月30日 +3.12%
- 2億7069万
- 2016年4月30日 +20.8%
- 3億2700万
- 2017年4月30日 -42.81%
- 1億8700万
- 2018年4月30日 +126.2%
- 4億2300万
- 2019年4月30日 -34.04%
- 2億7900万
- 2020年4月30日
- -2300万
- 2021年4月30日 -165.22%
- -6100万
- 2022年4月30日
- 6億9800万
- 2023年4月30日 -39.11%
- 4億2500万
- 2024年4月30日 +65.65%
- 7億400万
- 2025年4月30日 +2.27%
- 7億2000万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当事業年度の経営成績2025/07/25 9:13
当26期の業績は、売上高128億12百万円(前期比103.5%)、営業利益は10億62百万円(前期比106.6%)、経常利益は10億99百万円(前期比104.7%)となり、当期純利益は7億20百万円(前期比102.3%)となりました。
当26期の国内経済においては企業収益や雇用環境の改善が進み、全体としては回復基調となりました。体験価値を提供する観光、サービス、外食産業においては個人消費の持ち直しとインバウンド需要の高まりが下支えとなり、当期の売上高は過去最高を記録しました。しかしながら不安定な国際情勢や天候不順を背景に原材料とエネルギー価格の高騰は未だ続いており、長期化する物価高騰は国内の消費意欲を減退させる理由にもなり、客数確保とコスト抑制は引き続き重要な経営課題となっております。 - #2 1株当たり情報、財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/07/25 9:13
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前事業年度(自 2023年5月1日至 2024年4月30日) 当事業年度(自 2024年5月1日至 2025年4月30日) 1株当たり純資産額 819円95銭 1株当たり純資産額 888円76銭 1株当たり当期純利益 87円29銭 1株当たり当期純利益 89円31銭
2.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。