固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 31億4560万
- 2016年3月31日 -2.66%
- 30億6180万
個別
- 2015年3月31日
- 33億8532万
- 2016年3月31日 -9.51%
- 30億6354万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- ※全社費用は、主に本社資産に係る減価償却費であります。2016/06/29 15:43
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 (単位:千円)
- #2 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額のうち「その他」は、工具器具備品であります。2016/06/29 15:43
2.上記金額は、固定資産の未実現利益に係る連結消去前の金額であります。
3.従業員数の( )書は、外書きで臨時雇用者の期中平均人員を記載しております。 - #3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 流動資産 144,190千円2016/06/29 15:43
固定資産 17,080千円
資産合計 161,270千円 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7年~47年
機械及び装置 2年~17年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2016/06/29 15:43 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3固定資産売却益の主な内容は、次のとおりであります。2016/06/29 15:43
- #6 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4固定資産除却損の主な内容は、次のとおりであります。2016/06/29 15:43
- #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/06/29 15:43
- #8 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、事業の用に供していない遊休資産のうち、時価が著しく下落した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(12,495千円)として特別損失に計上しました。その内訳は、建物11,770千円およびその他724千円であります。2016/06/29 15:43
なお、当該資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しております。回収可能価額を正味売却価額により測定する場合の時価は、重要な資産については不動産鑑定士から入手した不動産鑑定評価基準に基づく評価額、その他については固定資産税評価額等を基礎として算定しております。 - #9 現金及び現金同等物の期末残高と貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係(連結)
- 株式の売却により大幸食品株式会社が連結子会社でなくなったことに伴う売却時の資産及び負債の内訳並びに株式の売却価額と売却による収入は次のとおりであります。2016/06/29 15:43
流動資産 144,190 千円 固定資産 17,080 流動負債 △6,079 - #10 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2016/06/29 15:43
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成27年3月31日)(千円) 当連結会計年度(平成28年3月31日)(千円) 流動資産―繰延税金資産 16,589 14,328 固定資産―繰延税金資産 32,112 1,193 流動負債―繰延税金負債 △104 -
- #11 経営上の重要な契約等
- ふくおか製麺株式会社2016/06/29 15:43
⑥ 吸収合併存続会社となる会社の概要資産 金額(千円) 負債 金額(千円) 流動資産 15,437 流動負債 1,184 固定資産 325 固定負債 -
商号 ワイエスフード株式会社(当社) - #12 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- ハ.当該資産除去債務の総額の増減2016/06/29 15:43
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 期首残高 45,909千円 48,909千円 有形固定資産の取得に伴う増加額 2,056 - 時の経過による調整額 943 951 - #13 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定率法を採用しております。
(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年~47年
機械装置及び運搬具 2年~17年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2016/06/29 15:43