3370 フジタコーポレーション

3370
2024/11/01
時価
8億円
PER 予
7.83倍
2010年以降
赤字-514.41倍
(2010-2024年)
PBR
6.08倍
2010年以降
赤字-529.41倍
(2010-2024年)
配当 予
0%
ROE 予
77.58%
ROA 予
3.8%
資料
Link
CSV,JSON

受取配当金

【期間】

連結

2023年6月30日
41万
2023年9月30日 +38.35%
57万
2023年12月31日 +66.84%
95万
2024年3月31日 ±0%
95万
2024年6月30日 -59.94%
38万

個別

2008年3月31日
479万
2009年3月31日 -16.57%
399万
2009年12月31日 +2.15%
408万
2010年3月31日 +0.76%
411万
2010年6月30日 +13.24%
466万
2010年9月30日 +2.06%
475万
2010年12月31日 +28.78%
612万
2011年3月31日 +0.51%
615万
2011年6月30日 -49.92%
308万
2011年9月30日 +3.6%
319万
2011年12月31日 +43.02%
456万
2012年3月31日 +0.7%
460万
2012年6月30日 -17.39%
380万
2012年9月30日 +2.61%
389万
2012年12月31日 +44.42%
563万
2013年3月31日 ±0%
563万
2013年6月30日 -75.37%
138万
2013年9月30日 +5.84%
146万
2013年12月31日 +98.43%
291万
2014年3月31日 +5.15%
306万
2014年6月30日 -51.35%
149万
2014年9月30日 +7.18%
159万
2014年12月31日 +69.44%
270万
2015年3月31日 +5.54%
285万
2015年6月30日 -46.43%
153万
2015年9月30日 +10.13%
168万
2015年12月31日 +42.49%
240万
2016年3月31日 ±0%
240万
2016年6月30日 -67.72%
77万
2016年9月30日 +32.26%
102万
2016年12月31日 +71.22%
175万
2017年3月31日 ±0%
175万
2017年6月30日 -66.15%
59万
2017年9月30日 +37.54%
81万
2017年12月31日 +104.16%
166万
2018年3月31日 +8.63%
181万
2018年6月30日 -69.92%
54万
2018年9月30日 +8.07%
58万
2018年12月31日 +81.32%
106万
2019年3月31日 ±0%
106万
2019年6月30日 -45.69%
58万
2019年9月30日 +4.31%
60万
2019年12月31日 +80.33%
109万
2020年3月31日 ±0%
109万
2020年6月30日 -50.87%
53万
2020年9月30日 +12.5%
60万
2020年12月31日 +73.47%
104万
2021年3月31日 ±0%
104万
2021年6月30日 -54.02%
48万
2021年9月30日 +20.79%
58万
2021年12月31日 +75.22%
101万
2022年3月31日 -0.98%
100万
2022年6月30日 -56.05%
44万
2022年9月30日 +40.86%
62万
2022年12月31日 +84.62%
115万
2023年3月31日 ±0%
115万
2024年3月31日 -17.97%
94万

有報情報

#1 株式の保有状況(連結)
③ 保有目的が純投資目的である株式
区分当事業年度前事業年度
銘柄数(銘柄)貸借対照表計上額の合計額(千円)銘柄数(銘柄)貸借対照表計上額の合計額(千円)
区分当事業年度
受取配当金の合計額(千円)売却損益の合計額(千円)評価損益の合計額(千円)
非上場株式570-(注)
(注)非上場株式については、市場価格がないことから、「評価損益の合計額」は記載しておりません。
④ 当事業年度中に投資株式の保有目的を純投資目的から純投資目的以外の目的に変更したもの
2024/06/26 15:03
#2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
前事業年度(2023年3月31日)当事業年度(2024年3月31日)
交際費等永久に損金に算入されない項目0.55
受取配当金等永久に益金に算入されない項目△0.06
住民税均等割△17.94
2024/06/26 15:03
#3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
前連結会計年度(2023年3月31日)当連結会計年度(2024年3月31日)
交際費等永久に損金に算入されない項目0.65
受取配当金等永久に益金に算入されない項目△0.08
住民税均等割△21.64
2024/06/26 15:03