3376 オンリー

3376
2022/01/17
時価
45億円
PER
-倍
2010年以降
赤字-40.61倍
(2010-2021年)
PBR
0.54倍
2010年以降
0.3-1.11倍
(2010-2021年)
配当
0%
ROE
-%
ROA
-%
資料
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オンリー(3376)の営業利益又は営業損失(△)の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年8月31日
8億3338万
2009年8月31日 -24.03%
6億3313万
2009年11月30日 -65.31%
2億1966万
2010年2月28日 +15.26%
2億5318万
2010年5月31日 +85.61%
4億6991万
2010年8月31日 -13.83%
4億491万
2010年11月30日 -35.94%
2億5939万
2011年2月28日 +28.21%
3億3257万
2011年5月31日 +102.33%
6億7290万
2011年8月31日 -2.78%
6億5420万
2011年11月30日 -43.13%
3億7207万
2012年2月29日 +30.76%
4億8651万
2012年5月31日 +91.88%
9億3353万
2012年8月31日 -3.74%
8億9858万
2012年11月30日 -50.97%
4億4058万
2013年2月28日 +22.05%
5億3772万
2013年5月31日 +95.8%
10億5287万
2013年8月31日 +1.84%
10億7220万
2013年11月30日 -63.47%
3億9168万
2014年2月28日 +24.91%
4億8925万
2014年5月31日 +105.3%
10億443万
2014年8月31日 -4.41%
9億6017万
2014年11月30日 -59.1%
3億9267万
2015年2月28日 +11.31%
4億3708万
2015年5月31日 +103.83%
8億9092万
2015年8月31日 -12.47%
7億7984万
2015年11月30日 -55.5%
3億4704万
2016年2月29日 +6.51%
3億6962万
2016年5月31日 +104.03%
7億5415万
2016年8月31日 -42.25%
4億3553万
2016年11月30日 -20.65%
3億4561万
2017年2月28日 +2.57%
3億5449万
2017年5月31日 +116.69%
7億6814万
2017年8月31日 -26.08%
5億6780万
2017年11月30日 -52.59%
2億6919万
2018年2月28日 +27.73%
3億4383万
2018年5月31日 +114.39%
7億3716万
2018年8月31日 -6.57%
6億8871万
2018年11月30日 -48.84%
3億5233万
2019年2月28日 -2.32%
3億4416万
2019年5月31日 +123.45%
7億6904万
2019年8月31日 -16.45%
6億4256万
2019年11月30日 -58.82%
2億6458万
2020年2月29日 +19.56%
3億1633万
2020年5月31日 +1.43%
3億2086万
2020年8月31日 -90.59%
3020万
2020年11月30日 +3.59%
3128万
2021年2月28日
-1億1677万
2021年5月31日
-303万
2021年8月31日 -999.99%
-2億7597万
2021年11月30日
1億1617万

個別

2008年8月31日
7億6248万
2009年8月31日 -57.39%
3億2486万
2010年8月31日 -21.73%
2億5428万
2011年8月31日 +93.92%
4億9309万
2012年8月31日 +48.84%
7億3393万
2013年8月31日 +18.1%
8億6675万
2014年8月31日 -18.54%
7億607万
2015年8月31日 -18.42%
5億7599万
2016年8月31日 -62.1%
2億1830万
2017年8月31日 +69.39%
3億6979万
2018年8月31日 +14.06%
4億2177万
2019年8月31日 -18.72%
3億4280万
2020年8月31日
-6833万
2021年8月31日 -397.41%
-3億3991万

有報情報

#1 会計上の見積りの変更、財務諸表(連結)
(会計上の見積りの変更)
当事業年度において、当社店舗の賃貸借契約等に基づく原状回復義務として計上していた資産除去債務について、直近の原状回復費用実績等の新たな情報の入手に伴い、見積額の変更を行っております。この見積りの変更により、財務諸表において資産除去債務を6,034千円取崩し、営業損失、経常損失及び税引前当期純損失はそれぞれ8,758千円減少しております。
2021/11/29 11:03
#2 会計上の見積りの変更、連結財務諸表(連結)
(会計上の見積りの変更)
当連結会計年度において、当社店舗の賃貸借契約等に基づく原状回復義務として計上していた資産除去債務について、直近の原状回復費用実績等の新たな情報の入手に伴い、見積額の変更を行っております。この見積りの変更により、連結財務諸表において資産除去債務を23,805千円取崩し、営業損失、経常損失及び税金等調整前当期純損失はそれぞれ5,157千円増加しております。
2021/11/29 11:03
#3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(2)目標とする経営指標
当社グループは、営業利益率・経常利益率の向上による収益力の強化と、資本効率の観点から、営業利益率、経常利益率、自己資本当期純利益率(RОE)を重要な経営指標としており、営業利益率・経常利益率は共に15%以上を目標として掲げております。
(3)中長期的な会社の経営戦略
2021/11/29 11:03
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
販売費及び一般管理費につきましては、家賃の減額や販促費の抑制等、経費全般の削減に努めたことにより29億71百万円(同6.7%減)となりました。
利益面につきましては、営業損失は2億75百万円(前期は営業利益30百万円)となりました。営業外収益に受取賃貸料2億48百万円、助成金収入35百万円を計上しましたが、経常損失は50百万円(前期は経常利益2億21百万円)となりました。また、4月以降の商業施設の休業期間に発生した地代家賃の減額等を特別利益に臨時休業等による収入として63百万円計上、一方で休業期間における固定費(人件費・地代家賃・減価償却費)を特別損失に臨時休業等による損失として49百万円、減損損失を45百万円、それぞれ計上したことにより、親会社株主に帰属する当期純損失は、32百万円(前期は親会社株主に帰属する当期純利益1億1百万円)となりました。
なお、当社グループは紳士服、婦人服及び関連商品の製造・販売事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。
2021/11/29 11:03
#5 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
4.当該資産除去債務の金額の見積り変更
当連結会計年度において、当社店舗の賃貸借契約等に基づく原状回復義務として計上していた資産除去債務について、直近の原状回復費用実績等の新たな情報の入手に伴い、見積額の変更を行っております。この見積りの変更により、連結財務諸表において資産除去債務を23,805千円取崩し、営業損失、経常損失及び税金等調整前当期純損失はそれぞれ5,157千円増加しております。
2021/11/29 11:03

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