サマンサタバサジャパンリミテッド(7829)の賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 1億8185万
- 2010年2月28日 -4.5%
- 1億7367万
- 2011年2月28日 -9.61%
- 1億5697万
- 2012年2月29日 -2.7%
- 1億5273万
- 2013年2月28日 -5.72%
- 1億4400万
- 2014年2月28日 +34.5%
- 1億9368万
- 2015年2月28日 +26.36%
- 2億4473万
- 2016年2月29日 +13.05%
- 2億7668万
- 2017年2月28日 -15.14%
- 2億3480万
- 2018年2月28日 -3.1%
- 2億2752万
- 2019年2月28日 -35.76%
- 1億4615万
- 2020年2月29日 -1.12%
- 1億4452万
- 2021年2月28日 +64.86%
- 2億3825万
- 2022年2月28日 -21.93%
- 1億8600万
- 2023年2月28日 +14.52%
- 2億1300万
- 2024年2月29日 -41.78%
- 1億2400万
個別
- 2009年2月28日
- 1億2540万
- 2010年2月28日 +0.08%
- 1億2550万
- 2011年2月28日 -16.34%
- 1億500万
- 2012年2月29日 +2.29%
- 1億740万
- 2013年2月28日 +7.54%
- 1億1550万
- 2014年2月28日 +38.42%
- 1億5987万
- 2015年2月28日 +33.55%
- 2億1351万
- 2016年2月29日 +15.22%
- 2億4600万
- 2017年2月28日 -23.44%
- 1億8834万
- 2018年2月28日 +0.2%
- 1億8871万
- 2019年2月28日 -38.98%
- 1億1515万
- 2020年2月29日 +0.06%
- 1億1523万
- 2021年2月28日 +79.16%
- 2億644万
- 2022年2月28日 -21.04%
- 1億6300万
- 2023年2月28日 ±0%
- 1億6300万
- 2024年2月29日 -41.72%
- 9500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2024/05/29 16:28
おおよその割合前事業年度(自 2022年3月1日至 2023年2月28日) 当事業年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日) 法定福利費 616百万円 573百万円 賞与引当金繰入額 163百万円 95百万円 広告宣伝費 325百万円 254百万円
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2024/05/29 16:28 - #3 引当金明細表(連結)
- 2024/05/29 16:28
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金(固定) 97 9 - 106 賞与引当金 163 95 163 95 ポイント引当金 34 32 34 32 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/05/29 16:28
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2023年2月28日) 当事業年度(2024年2月29日) 棚卸資産評価損 98百万円 51百万円 賞与引当金 50百万円 29百万円 未払事業税 17百万円 -百万円
前事業年度及び当事業年度ともに、税引前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/05/29 16:28
(注)1.評価性引当額が79百万円減少しております。この減少の主な内容は、将来減算一時差異等の合計に係る評価性引当額の減少によるものであります。前連結会計年度(2023年2月28日) 当連結会計年度(2024年2月29日) 棚卸資産評価損 122百万円 55百万円 賞与引当金 99百万円 39百万円 未払事業税 17百万円 0百万円
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (負債)2024/05/29 16:28
総負債は129億71百万円であり、前連結会計年度末と比較して29億3百万円減少しております。主な要因は、1年内返済予定長期借入金が26億65百万円、短期借入金が5億83百万円、未払費用が4億77百万円、支払手形及び買掛金が1億21百万円、賞与引当金が88百万円減少した一方、長期借入金が13億円、その他固定負債が83百万円増加したことなどによるものであります。
(純資産) - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のないもの
移動平均法による原価法2024/05/29 16:28