ツルハ HD(3391)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2010年5月15日
- 600万
- 2011年5月15日 -16.67%
- 500万
- 2012年5月15日 ±0%
- 500万
- 2013年5月15日 -20%
- 400万
- 2014年5月15日 ±0%
- 400万
- 2015年5月15日 -25%
- 300万
- 2016年5月15日 ±0%
- 300万
- 2017年5月15日 -33.33%
- 200万
- 2018年5月15日 ±0%
- 200万
- 2019年5月15日 -50%
- 100万
- 2020年5月15日 ±0%
- 100万
- 2021年5月15日 ±0%
- 100万
- 2022年5月15日 ±0%
- 100万
- 2023年5月15日 -100%
- 0
- 2024年5月15日
- 0
- 2025年2月28日
- 0
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2025/05/26 13:24
主として建物であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法2025/05/26 13:24
ただし、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降取得した建物附属設備並びに構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2.固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2025/05/26 13:24
前連結会計年度(自 2023年5月16日至 2024年5月15日) 当連結会計年度(自 2024年5月16日至 2025年2月28日) 建物及び構築物 - 百万円 41 百万円 土地 5 7 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2025/05/26 13:24
前連結会計年度(自 2023年5月16日至 2024年5月15日) 当連結会計年度(自 2024年5月16日至 2025年2月28日) 建物及び構築物 109 百万円 33 百万円 工具、器具及び備品 19 3 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年5月16日 至 2024年5月15日)2025/05/26 13:24
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小の単位として、事業用資産については店舗ごとを基本とし、のれんについては対象となる子会社を単位として資産のグルーピングをしております。場所 用途 種類 北海道札幌市他 事業用資産 建物、器具等 その他 その他 のれん
事業用資産については営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなっている店舗及び土地や、土地の時価の下落が著しい店舗等を、またのれんについては株式取得時における事業計画を下回る実績となった子会社を対象とし、回収可能価額が帳簿価額を下回るものについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ドラッグストア業界においては、人流やインバウンド需要の回復、物価上昇等による売上増効果に一巡感がみられるなか、依然食料品中心の値上がりは進んでおり消費者の節約志向は続いております。また出店競争が続くなか調剤チェーンや食品スーパー等の他業態企業の取り込みも見られており、市場規模の拡大は継続しております。2025/05/26 13:24
このような状況のもと、当社グループでは当期が最終年度となる中期経営計画の達成に向け、店舗戦略では自社建物やスクラップ&ビルドによる出店の推進、調剤戦略では薬局機能の強化、PB戦略では食品を中心とした商品開発、ストアロイヤリティ向上への取り組み、DX戦略ではアプリ会員の拡大、MAツール活用による来店促進、BIツールによる経営数値の可視化に取り組んでまいりました。また、業績管理面では収益性改善・販売管理費の低減に取り組んでまいりました。
店舗展開につきましては、既存エリアのさらなるドミナント強化を図るとともに競争力強化のため不採算店舗の改廃を進め、期首より73店舗の新規出店と68店舗の閉店を実施いたしました。この結果、当期末のグループ店舗数は直営店で2,658店舗となりました。なお、タイ国内の当社グループ店舗につきましては、3店舗の新規出店により同国内における店舗数は2025年2月28日現在で22店舗となりました。 - #7 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- 主として、店舗等の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務であります。2025/05/26 13:24
なお、一部の建物等の賃貸借契約に係る原状回復義務については、資産除去債務の負債計上に代えて、資産計上された敷金等のうち回収が見込めないと認められる金額を合理的に見積り、そのうち当連結会計年度の負担に属する金額を費用計上する方法によっております。
2.当該資産除去債務の金額の算定方法 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産2025/05/26 13:24
定率法(ただし、建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降取得した建物附属設備並びに構築物については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。