トリドール HD(3397)の繰延税金資産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2011年3月31日
- 4億9597万
- 2012年3月31日 +13.71%
- 5億6400万
- 2013年3月31日 +55.32%
- 8億7600万
- 2014年3月31日 +74.09%
- 15億2500万
個別
- 2008年3月31日
- 1億227万
- 2009年3月31日 +80.05%
- 1億8414万
- 2010年3月31日 +59.37%
- 2億9347万
- 2011年3月31日 +69%
- 4億9597万
- 2012年3月31日 +13.71%
- 5億6400万
- 2013年3月31日 +55.32%
- 8億7600万
- 2014年3月31日 +74.09%
- 15億2500万
- 2015年3月31日 +31.93%
- 20億1200万
- 2016年3月31日 +0.94%
- 20億3100万
- 2017年3月31日 -12.06%
- 17億8600万
- 2018年3月31日 +4.09%
- 18億5900万
- 2019年3月31日 +60.3%
- 29億8000万
有報情報
- #1 地域に関する情報(IFRS)(連結)
- (注)1.非流動資産は、当社グループ各社の所在地を基礎としております。また、持分法で会計処理されている投資、その他の金融資産及び繰延税金資産は含んでおりません。2025/06/25 16:05
2.前連結会計年度は、注記「6.子会社の取得」に記載の暫定的な会計処理の確定による取得原価の当初配分額の重要な見直しが反映された後の金額により開示しております。 - #2 注記事項-繰延税金及び法人所得税、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (1)繰延税金2025/06/25 16:05
① 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
- #3 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (10)非金融資産の減損2025/06/25 16:05
棚卸資産および繰延税金資産を除く、当社グループの非金融資産の帳簿価額は、期末日毎に減損の兆候の有無を判断しております。減損の兆候が存在する場合は、当該資産の回収可能価額を見積もっております。のれんおよび耐用年数を確定できない、または、未だ使用可能でない無形資産については、毎期、さらに減損の兆候を識別した場合には都度、減損テストを実施しております。
資産または資金生成単位の回収可能価額は、使用価値と処分コスト控除後の公正価値のうち、いずれか大きい方の金額としております。使用価値の算定において、見積将来キャッシュ・フローは、貨幣の時間的価値および当該資産に固有のリスクを反映した税引前の割引率を用いて現在価値に割り引いております。資金生成単位については、他の資産または資産グループのキャッシュ・インフローから概ね独立したキャッシュ・インフローを生成する最小の資産グループとしております。 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2025/06/25 16:05
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
(注)繰延税金資産及び繰延税金負債の純額は、貸借対照表の「固定資産」の「繰延税金資産」に計上しております。前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) (繰延税金資産) 税務上の繰越欠損金 -百万円 130百万円 繰延税金負債合計 843 896 繰延税金資産の純額 4,047 4,187 - #5 連結財政状態計算書(IFRS)(連結)
- ①【連結財政状態計算書】2025/06/25 16:05
(単位:百万円) その他の金融資産 16,28 12,826 12,465 繰延税金資産 17 5,078 4,667 その他の非流動資産 1,704 1,610 - #6 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (1)会計上の見積りにより当事業年度に係る財務諸表にその額を計上した項目であって、翌事業年度に係る財務諸表に重要な影響を及ぼす可能性があるものは、次のとおりです。2025/06/25 16:05
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容の理解に資する情報前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 有形固定資産(内、店舗に係る有形固定資産)関係会社株式(内、Fulham Shore Group limited及び TORIDOLL EUROPE LTD)繰延税金資産 26,477百万円(24,372)68,555(17,035)4,047 30,870百万円(28,091)66,169(17,035)4,187
有形固定資産につきましては、連結財務諸表「注記3.重要性がある会計方針(10)非金融資産の減損」及び「注記12.有形固定資産(3)減損損失」に同一の内容を記載しているため、注記を省略しております。