ハブ（3030）の建物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

個別

2009年2月28日: 8億2591万
2010年2月28日 +8.31%: 8億9452万
2010年11月30日 +9.53%: 9億7976万
2011年2月28日 -0.45%: 9億7537万
2011年5月31日 +10.24%: 10億7522万
2011年8月31日 -3.21%: 10億4075万
2011年11月30日 -3.79%: 10億136万
2012年2月29日 +2.7%: 10億2839万
2012年5月31日 -1.61%: 10億1181万
2012年8月31日 +0.59%: 10億1782万
2012年11月30日 +9.3%: 11億1246万
2013年2月28日 +2.53%: 11億4055万
2013年5月31日 +5.89%: 12億768万
2013年8月31日 +4.99%: 12億6798万
2013年11月30日 +3.57%: 13億1318万
2014年2月28日 -0.68%: 13億429万
2014年5月31日 -2.71%: 12億6900万
2014年8月31日 +3.64%: 13億1520万
2014年11月30日 +4.05%: 13億6849万
2015年2月28日 -2.16%: 13億3899万
2015年5月31日 -0.03%: 13億3856万
2015年8月31日 +6.87%: 14億3048万
2015年11月30日 +2.09%: 14億6041万
2016年2月29日 +4.46%: 15億2557万
2016年5月31日 +3.49%: 15億7883万
2016年8月31日 -0.18%: 15億7604万
2016年11月30日 +5.68%: 16億6550万
2017年2月28日 +1.37%: 16億8828万
2017年5月31日 +5.78%: 17億8583万
2017年8月31日 -0.4%: 17億7860万
2017年11月30日 -1.91%: 17億4459万
2018年2月28日 -1.97%: 17億1020万
2018年5月31日 +2.8%: 17億5807万
2018年8月31日 -2.27%: 17億1822万
2018年11月30日 -0.69%: 17億641万
2019年2月28日 -0.4%: 16億9952万
2019年5月31日 +7.01%: 18億1862万
2019年8月31日 +4.31%: 18億9698万
2019年11月30日 +5.93%: 20億941万
2020年2月29日 +1.21%: 20億3381万
2020年5月31日 -0.91%: 20億1531万
2020年8月31日 -3.8%: 19億3863万
2020年11月30日 -8.17%: 17億8025万
2021年2月28日 +3.18%: 18億3689万
2021年5月31日 -2.64%: 17億8842万
2021年8月31日 -13.43%: 15億4819万
2021年11月30日 -7.58%: 14億3091万
2022年2月28日 -13.73%: 12億3449万
2022年5月31日 -3.2%: 11億9493万
2022年8月31日 -3.79%: 11億4967万
2022年11月30日 -3.29%: 11億1181万
2023年2月28日 -4.46%: 10億6217万
2023年5月31日 -3.31%: 10億2706万
2023年8月31日 -0.37%: 10億2326万
2023年11月30日 +8.41%: 11億931万
2024年2月29日 -6.48%: 10億3743万
2024年5月31日 +4.89%: 10億8818万
2024年8月31日 -2.16%: 10億6467万
2024年11月30日 -1.58%: 10億4781万
2025年2月28日 +1%: 10億5824万
2025年5月31日 +3.83%: 10億9873万
2025年8月31日 -2.14%: 10億7522万
2025年11月30日 +0.72%: 10億8291万

有報情報

#1 事業等のリスク

(2) 賃借物件への依存、差入保証金について
当社は、賃借による出店形態を基本としており、賃貸借期間は賃貸人との合意により更新可能であるものの、賃貸人側の事情により賃貸借契約を解約されることや、経年による建物の建て替え等の事情により計画外の退店を行う場合があります。このような場合には、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。
店舗の賃借に際しては物件所有者へ敷金を差し入れております。当事業年度末現在の貸借対照表における差入保証金の計上額は1,050百万円(社宅敷金を除く)であり、総資産に対する比率は17.0%となっております。これら差入保証金が、何らかの理由により一部又は全額が返還されなかった場合には、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。

2025/05/29 10:41

#2 固定資産除却損の注記

※3 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日)		当事業年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日)
建物	45	千円	-	千円
工具、器具及び備品	116	千円	-	千円

2025/05/29 10:41

#3 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額のうち主なものは次のとおりであります。
(1)「建物」の増加は、店舗新設(3店舗)及び店舗設備の入替えによるものであります。
(2)「工具、器具及び備品」の増加は、店舗新設(3店舗)及び厨房機器の入替えによるものであります。
(3)「リース資産」の増加は、店舗新設(3店舗)によるものであります。
(4)「その他」の増加は、既存店舗のシステム入替えによるものであります。
2.「当期減少額」欄の( )内は内書で、減損損失の計上額であります。2025/05/29 10:41

#4 減損損失に関する注記

当事業年度において、資産の収益性が低下し投資回収が困難になった以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。

用途	場所	種類	金額
店舗設備	東日本 (15店)西日本 (6店)	建物	58,715千円
		その他	13,317千円
		合計	72,032千円

当社は、英国風PUB事業における店舗等の資産を独立したキャッシュ・フローを生み出す単位とし、全社共用資産については共用資産を含むより大きな単位である全社でグルーピングしております。当該店舗は、周辺地域の社会、経済環境の変化で業績が低迷しており、今後、回復の見込みがないため減損損失を認識いたしました。なお、当該資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローがマイナスの場合は無いものとして評価しております。
当事業年度(自 2024年3月1日至2025年2月28日)

2025/05/29 10:41

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2025/05/29 10:41