3032 ゴルフ・ドゥ

3032
2024/04/26
時価
9億円
PER 予
-倍
2010年以降
赤字-66.15倍
(2010-2023年)
PBR
1.3倍
2010年以降
0.31-8.16倍
(2010-2023年)
配当 予
0%
ROE 予
-%
ROA 予
-%
資料
Link
CSV,JSON

法人税

【期間】

連結

2011年3月31日
1984万
2012年3月31日 +61.53%
3205万
2013年3月31日 +51.12%
4844万
2014年3月31日 -79.25%
1005万
2015年3月31日 +26.95%
1276万
2016年3月31日 +9.43%
1396万
2017年3月31日 +78.1%
2486万
2018年3月31日 +127.1%
5647万
2019年3月31日 -84.58%
871万
2020年3月31日 +64.53%
1433万
2021年3月31日 +522.29%
8918万
2022年3月31日 -91.22%
782万
2023年3月31日 +688.02%
6168万

個別

2008年3月31日
681万
2009年3月31日 +19.61%
815万
2010年3月31日 +10.46%
900万
2011年3月31日 -0.83%
893万
2012年3月31日 -0.74%
886万
2013年3月31日 +180.34%
2485万
2014年3月31日 -26.53%
1826万
2015年3月31日 +22.36%
2234万
2016年3月31日 -68.92%
694万
2017年3月31日 +37.28%
953万
2018年3月31日 +108.79%
1990万
2019年3月31日 -90.23%
194万
2020年3月31日 +84.41%
358万
2021年3月31日 +999.99%
8274万
2022年3月31日 -97.63%
196万
2023年3月31日 +999.99%
5752万

有報情報

#1 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
「電子記録移転有価証券表示権利等の発行及び保有の会計処理及び開示に関する取扱い」の適用による連結財務諸表に与える影響額については、現時点で評価中であります。
・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
2023/06/30 12:45
#2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
前事業年度(2022年3月31日)当事業年度(2023年3月31日)
その他△0.091.38
税効果会計適用後の法人税等の負担率0.2437.39
3.法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理
2023/06/30 12:45
#3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
(※2)将来の課税所得の見込みにより回収可能と判断された金額についてのみ、繰延税金資産を計上しております。
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
前連結会計年度(2022年3月31日)当連結会計年度(2023年3月31日)
その他△1.592.97
税効果会計適用後の法人税等の負担率2.4853.04
3.法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理
2023/06/30 12:45
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度末における負債は、前連結会計年度末に比べ1億25百万円の減少となり、24億46百万円となりました。
流動負債は、前連結会計年度末に比べ1億92百万円の減少となり、15億79百万円となりました。これは主に買掛金が1億1百万円、短期借入金が2億円減少、未払法人税等が69百万円増加したことによるものです。
固定負債は、前連結会計年度末に比べ67百万円の増加となり、8億67百万円となりました。これは主に社債が20百万円減少、長期借入金が53百万円増加したことによるものです。
2023/06/30 12:45