3034 クオール HD

3034
2026/03/13
時価
696億円
PER 予
9.61倍
2012年以降
6.6-37.17倍
(2012-2025年)
PBR
1.23倍
2012年以降
0.77-3.76倍
(2012-2025年)
配当 予
2.57%
ROE 予
12.8%
ROA 予
4.47%
資料
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クオール HD(3034)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
15億8171万
2009年3月31日 +25.81%
19億8997万
2010年3月31日 +24.33%
24億7420万
2010年12月31日 +7.83%
26億6793万
2011年3月31日 -0.12%
26億6482万
2011年6月30日 +8.16%
28億8230万
2011年9月30日 +3.36%
29億7928万
2011年12月31日 -0.39%
29億6769万
2012年3月31日 +14.15%
33億8760万
2012年6月30日 -1.38%
33億4100万
2012年9月30日 +3.56%
34億6000万
2012年12月31日 +12.17%
38億8100万
2013年3月31日 +5.87%
41億900万
2013年6月30日 +3.67%
42億6000万
2013年9月30日 -1.34%
42億300万
2013年12月31日 +1.14%
42億5100万
2014年3月31日 +10.33%
46億9000万
2014年6月30日 +1.3%
47億5100万
2014年9月30日 -1.39%
46億8500万
2014年12月31日 -0.98%
46億3900万
2015年3月31日 +2.11%
47億3700万
2015年6月30日 +0.02%
47億3800万
2015年9月30日 -1.6%
46億6200万
2015年12月31日 +5.75%
49億3000万
2016年3月31日 -2.7%
47億9700万
2016年6月30日 -0.92%
47億5300万
2016年9月30日 -0.74%
47億1800万
2016年12月31日 +6.82%
50億4000万
2017年3月31日 +3.55%
52億1900万
2017年6月30日 ±0%
52億1900万
2017年9月30日 +0.46%
52億4300万
2017年12月31日 -0.59%
52億1200万
2018年3月31日 -0.25%
51億9900万
2018年6月30日 -1.06%
51億4400万
2018年9月30日 -2.29%
50億2600万
2018年12月31日 +10.62%
55億6000万
2019年3月31日 +5.85%
58億8500万
2019年6月30日 +2.97%
60億6000万
2019年9月30日 +3.96%
63億
2019年12月31日 +1.22%
63億7700万
2020年3月31日 -1.14%
63億400万
2020年6月30日 +1.81%
64億1800万
2020年9月30日 +0.72%
64億6400万
2020年12月31日 -1.73%
63億5200万
2021年3月31日 +0.44%
63億8000万
2021年6月30日 +1.76%
64億9200万
2021年9月30日 -0.17%
64億8100万
2021年12月31日 -0.54%
64億4600万
2022年3月31日 -2.03%
63億1500万
2022年6月30日 +4.4%
65億9300万
2022年9月30日 +2.05%
67億2800万
2022年12月31日 +1.26%
68億1300万
2023年3月31日 +0.07%
68億1800万
2023年6月30日 +5.19%
71億7200万
2023年9月30日 -0.18%
71億5900万
2023年12月31日 +0.98%
72億2900万
2024年3月31日 -3.57%
69億7100万
2024年6月30日 +6.97%
74億5700万
2024年9月30日 +1.61%
75億7700万
2024年12月31日 +0.38%
76億600万
2025年3月31日 +15.03%
87億4900万
2025年6月30日 +1.03%
88億3900万
2025年9月30日 -0.72%
87億7500万
2025年12月31日 +0.17%
87億9000万

有報情報

#1 主要な設備の状況
(注) 1.帳簿価額の「その他」は、建設仮勘定を含んでおりません。
2. 当社の建物及び構築物は、主にクオール株式会社より賃借しているものであります。
3.従業員数は就業人員(当社から社外への出向者を除き、社外から当社への出向者を含んでおります。)であり、臨時雇用者数(パートタイマー、嘱託社員、派遣社員を含んでおります。)は、( )内に年間の平均人員を外数で記載しております。
2025/06/25 15:14
#2 固定資産売却損の注記(連結)
※5 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物13百万円4百万円
工具、器具及び備品00
2025/06/25 15:14
#3 固定資産売却益の注記(連結)
※3 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物2百万円2百万円
土地692
2025/06/25 15:14
#4 固定資産除却損の注記(連結)
※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物24百万円53百万円
工具、器具及び備品14
2025/06/25 15:14
#5 減損損失に関する注記(連結)
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
地区名用途種類金額
東北地区店舗等建物及び構築物・工具、器具及び備品・のれん・その他60百万円
関東地区店舗等建物及び構築物・工具、器具及び備品・土地・その他166
中部地区店舗等建物及び構築物・工具、器具及び備品・土地・その他53
近畿地区店舗等建物及び構築物・工具、器具及び備品・その他28
中国地区店舗等建物及び構築物・工具、器具及び備品・土地8
四国地区店舗等建物及び構築物・工具、器具及び備品4
九州地区店舗等建物及び構築物・工具、器具及び備品3
合計325
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、主として店舗を基本単位としてグルーピングしております。営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループのうち、将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回ることとなった資産グループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当期減少額を減損損失として計上いたしました。
回収可能価額は、使用価値又は正味売却価額により測定しております。
2025/06/25 15:14

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