ソフトウエア
個別
- 2017年12月31日
- 5117万
- 2018年12月31日 -22.28%
- 3977万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 2年~18年
機械及び装置 3年~10年
工具、器具及び備品 2年~20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 長期前払費用
定額法2019/03/28 16:20 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2019/03/28 16:20
前連結会計年度(自 2017年1月1日至 2017年12月31日) 当連結会計年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日) 工具、器具及び備品 188 1,108 無形固定資産(ソフトウエア) 722 0 計 15,894 3,360 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、収益性の低下により以下の店舗資産及び遊休資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,234,822千円)として特別損失に計上いたしました。2019/03/28 16:20
減損損失の内訳は、建物及び構築物1,019,108千円、機械装置及び運搬具84,315千円、工具、器具及び備品93,116千円、無形固定資産(ソフトウエア)37,572千円及び投資その他の資産(長期前払費用)709千円であります。
(単位:千円) - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法2019/03/28 16:20
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ 長期前払費用 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法2019/03/28 16:20
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 長期前払費用 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 2年~18年
機械装置及び運搬具 3年~10年
工具、器具及び備品 2年~20年
また、在外連結子会社については主として定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ 長期前払費用
定額法2019/03/28 16:20