3058 三洋堂 HD

3058
2026/03/25
時価
54億円
PER 予
26.58倍
2010年以降
赤字-1061.22倍
(2010-2025年)
PBR
1.8倍
2010年以降
1.03-2.65倍
(2010-2025年)
配当 予
0%
ROE 予
6.75%
ROA 予
1.59%
資料
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三洋堂 HD(3058)の当期純損失(△)の推移 - 全期間

【期間】

連結

2011年3月31日
-1億2293万
2011年6月30日
1億512万
2011年9月30日 +118.36%
2億2954万
2011年12月31日 -0.33%
2億2879万
2012年3月31日 -44.04%
1億2804万
2012年6月30日 -30.06%
8955万
2012年9月30日 +70.28%
1億5249万
2012年12月31日 +19.64%
1億8244万
2013年3月31日 -21.38%
1億4343万
2013年6月30日 -86.44%
1944万
2013年9月30日 +329.07%
8342万
2013年12月31日 +118.77%
1億8251万
2014年3月31日
-3748万
2014年6月30日
6178万
2014年9月30日 +139.61%
1億4803万
2014年12月31日 +94.58%
2億8804万
2015年3月31日 -67.29%
9421万

個別

2008年3月31日
-2001万
2009年3月31日
1億6896万
2009年12月31日 -51.64%
8170万
2010年3月31日 -43.56%
4611万
2010年12月31日
-1億1612万
2011年3月31日
-9749万
2012年3月31日
1億726万
2013年3月31日 +188.44%
3億939万
2014年3月31日 -80.28%
6102万
2015年3月31日
-6784万
2016年3月31日
1億3000万
2017年3月31日 -30.77%
9000万
2018年3月31日 -16.67%
7500万
2019年3月31日 -77.33%
1700万
2020年3月31日
-18億2200万
2021年3月31日
-1300万
2022年3月31日 -999.99%
-1億6900万
2023年3月31日 -113.61%
-3億6100万
2024年3月31日
-3900万
2025年3月31日
1億3000万

有報情報

#1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
前事業年度(2024年3月31日)当事業年度(2025年3月31日)
法定実効税率税引前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。34.4%
(調整)
交際費等永久に損金に算入されない項目0.3
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正
「所得税法等の一部を改正する法律」(令和7年法律第13号)が2025年3月31日に国会で成立したことに伴い、2026年4月1日以後開始する事業年度より、「防衛特別法人税」の課税が行われることになりました。
2025/06/25 12:37
#2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
前連結会計年度(2024年3月31日)当連結会計年度(2025年3月31日)
法定実効税率税金等調整前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。34.4%
(調整)
交際費等永久に損金に算入されない項目0.2
受取配当金等永久に益金に算入されない項目△0.5
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正
「所得税法等の一部を改正する法律」(令和7年法律第13号)が2025年3月31日に国会で成立したことに伴い、2026年4月1日以後開始する連結会計年度より、「防衛特別法人税」の課税が行われることになりました。
2025/06/25 12:37
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
減収部門としては、書店部門が6.9%減、文具・雑貨・食品部門が3.6%減、セルAV部門が15.6%減、古本部門が10.8%減、TVゲーム部門が20.6%減、レンタル部門が17.7%減となるなど、大変厳しい状況となりました。
以上の結果、当連結会計年度の業績は、売上高166億5百万円(前連結会計年度比4.0%減)、営業利益1億23百万円(同46.6%増)、経常利益1億68百万円(同23.7%増)となり、一部の店舗で減損損失を50百万円計上したことや、法人税等調整額を計上したことにより、親会社株主に帰属する当期純利益は1億77百万円(前連結会計年度は親会社株主に帰属する当期純損失46百万円)となりました。
②財政状態の状況
2025/06/25 12:37
#4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
1株当たり純資産額359.60円387.26円
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)△6.38円24.41円
(注)1.当連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。また、前連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
2025/06/25 12:37

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