- 3065
- 2026/09/07
- 時価
- 58億円
- PER 予
- 67.37倍
- 2010年以降
- 赤字-866.8倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.83倍
- 2010年以降
- 0.65-4.29倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.31%
- ROE 予
- 4.2%
- ROA 予
- 1.76%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ライフフーズ(3065)の役員退職慰労引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2009年2月28日
- 7934万
- 2010年2月28日 -0.42%
- 7901万
- 2011年2月28日 -28.08%
- 5682万
- 2012年2月29日 +9.85%
- 6242万
- 2013年2月28日 +9.45%
- 6832万
- 2014年2月28日 +3.3%
- 7057万
- 2015年2月28日 +6.6%
- 7523万
- 2015年11月30日 +5.02%
- 7900万
- 2016年2月29日 +1.65%
- 8030万
- 2016年5月31日 +1.72%
- 8169万
- 2016年8月31日 +1.9%
- 8324万
- 2016年11月30日 +1.86%
- 8479万
- 2017年2月28日 +1.82%
- 8633万
- 2017年5月31日 -43.8%
- 4851万
- 2017年8月31日 +2.68%
- 4981万
- 2017年11月30日 +2.61%
- 5111万
- 2018年2月28日 +2.54%
- 5241万
- 2018年5月31日 -17.68%
- 4314万
- 2018年8月31日 +2.55%
- 4424万
- 2018年11月30日 +2.49%
- 4534万
- 2019年2月28日 +2.43%
- 4644万
- 2019年5月31日 +2.37%
- 4754万
- 2019年8月31日 +2.31%
- 4864万
- 2019年11月30日 +2.26%
- 4974万
- 2020年2月29日 +2.21%
- 5084万
- 2020年5月31日 +2.11%
- 5192万
- 2020年8月31日 +1.97%
- 5294万
- 2020年11月30日 -43.87%
- 2971万
- 2021年2月28日 +2.69%
- 3051万
- 2021年5月31日 +1.28%
- 3090万
- 2021年8月31日 -4.13%
- 2963万
- 2021年11月30日 +2.59%
- 3040万
- 2022年2月28日 +2.53%
- 3117万
- 2022年5月31日 +2.46%
- 3193万
- 2022年8月31日 +2.4%
- 3270万
- 2022年11月30日 +2.35%
- 3347万
- 2023年2月28日 +2.29%
- 3424万
- 2023年5月31日 +2.24%
- 3501万
- 2023年8月31日 +2.2%
- 3578万
- 2023年11月30日 +2.15%
- 3654万
- 2024年2月29日 +2.1%
- 3731万
- 2024年5月31日 +2.06%
- 3808万
- 2024年8月31日 +2.02%
- 3885万
- 2024年11月30日 +1.98%
- 3962万
- 2025年2月28日 +1.94%
- 4039万
- 2025年5月31日 +2.78%
- 4151万
- 2025年8月31日 +3.11%
- 4280万
- 2025年11月30日 +3.02%
- 4409万
- 2026年2月28日 +3.27%
- 4554万
- 2026年5月31日 +2.68%
- 4676万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- (注) 上記のほか、当事業年度において役員退職慰労引当金繰入額等として取締役(監査等委員を除く)4名に対し4,464千円、取締役(監査等委員)1名に対し687千円(社外取締役2名に対しては計上しておりません。)の合計5,151千円を費用処理しております。2026/05/26 9:14
③ 提出会社の役員ごとの報酬等の総額等 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/26 9:14
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前事業年度(2025年2月28日) 当事業年度(2026年2月28日) 退職給付引当金 213,432千円 212,483千円 役員退職慰労引当金 13,954千円 16,117千円 減損損失 220,065千円 201,266千円
前事業年度(2025年2月28日) - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 役員退職慰労引当金
役員の退職慰労金の支給に備えるため、内規に基づく当事業年度末要支給額を計上しております。
5 収益及び費用の計上基準
当社は和食を中心としたレストランをチェーン展開しております。
収益は、主に店舗を利用されるお客様を顧客とし、顧客からの注文に基づく料理を提供した時点で履行義務が充足されることから、当該時点で収益を認識しております。また、顧客がクーポン等を使用する場合は、対価からクーポン等により充当された金額を減額しております。
6 キャッシュ・フロー計算書における資金の範囲
キャッシュ・フロー計算書における資金(現金及び現金同等物)は、手許現金、随時引き出し可能な預金及び容易に換金可能であり、かつ、価値の変動について僅少なリスクしか負わない取得日から3か月以内に償還期限の到来する短期投資からなっております。2026/05/26 9:14