アートネイチャー(7823)ののれんの推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億8071万
- 2009年3月31日 -42.93%
- 1億313万
- 2010年3月31日 -56.86%
- 4449万
- 2010年12月31日 -74.99%
- 1112万
- 2019年3月31日 -64.05%
- 400万
- 2019年12月31日 +999.99%
- 8億6400万
- 2020年3月31日 -10.42%
- 7億7400万
- 2020年6月30日 -8.01%
- 7億1200万
- 2020年9月30日 -3.37%
- 6億8800万
- 2020年12月31日 -6.25%
- 6億4500万
- 2021年3月31日 -6.67%
- 6億200万
- 2021年6月30日 -7.14%
- 5億5900万
- 2021年9月30日 -7.69%
- 5億1600万
- 2021年12月31日 -8.33%
- 4億7300万
- 2022年3月31日 -50.74%
- 2億3300万
- 2022年6月30日 -10.3%
- 2億900万
- 2022年9月30日 -11%
- 1億8600万
- 2022年12月31日 -12.37%
- 1億6300万
- 2023年3月31日 -66.87%
- 5400万
- 2023年6月30日 -16.67%
- 4500万
- 2023年9月30日 -20%
- 3600万
- 2023年12月31日 -25%
- 2700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/23 10:00
減損損失について856百万円は、報告セグメントに配分しておりません。また、のれんの減損損失について、女性向け既製品事業に18百万円を計上しております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 事業等のリスク
- <分類:財務>2025/06/23 10:00
(2)TCFDの提言に基づく「気候変動リスク」記号 リスク項目 影響度 発生可能性 P 投資リスク 中 大 リスクシナリオ ・新規事業や設備、新商品の研究開発や、新規システム導入等への投資のほか、他社との連携や企業買収等、事業投資の失敗に伴い、業績に影響を及ぼす可能性があります。・当社グループでは、事業の拡大のため、店舗の新規出店、移転・リニューアルに係る投資を積極的に行っていますが、事業環境の変化等から、一部投資額を回収できなかったり、店舗減損等の損失が発生する可能性があります。・また、積極的なM&Aや事業提携などの戦略投資を図っておりますが、M&Aや事業提携において予想出来ない不確実な要素が顕在化した場合、あるいは想定外の事象や環境変化が発生した場合、当初意図した成果が得られなかったり、潜在リスクが顕在化する等により、のれんの減損、追加費用の発生等が発生する可能性があります。 対策 ・新規出店、移転・リニューアル等に際して、投資額に応じた会議体において、出店物件の概要、店舗の事業計画、本社の支援策等を踏まえ、損益計画の妥当性及び投資回収の実現性等を審議した上で、投資判断を行っております。・また、他社との資本提携や企業買収等に際して、対象会社の財務内容や契約内容の確認、経営者との面談等の事前審査を基に、当社との戦略の適合性、事業計画の蓋然性、投資額の妥当性、シナジー効果やリスク度合いを考慮した上で、投資判断を行い、リスク対策を講じております。投資後も他のグループ会社と同様に、経営成績やガバナンス状況等を確認し、必要に応じて適切な対応を実践しております。
当社は、この度、自然災害リスクに内包されている気候変動リスクについて、気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)*1の提言への賛同を表明しています。気候変動に真摯に向き合い、事業に影響する機会・リスクへの理解を深化させ、TCFD提言に基づく気候変動関連の積極的な情報開示に努めてまいります。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、5年間の定額法により償却を行っております。2025/06/23 10:00 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- (2) 減損損失の認識に至った経緯2025/06/23 10:00
事業用資産については、当該事業所の営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであるため減損損失を認識しております。のれんについては、将来の収益見通しと回収可能性を勘案した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。
(3) 減損損失の内訳 - #5 負ののれん発生益(連結)
- 【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】2025/06/23 10:00
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 手許現金、随時引き出し可能な預金及び流動性の高い容易に換金可能であり、かつ、価値の変動について僅少なリスクしか負わない取得日から3ヶ月以内に満期日の到来する短期投資からなっております。2025/06/23 10:00
(8) のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、5年間の定額法により償却を行っております。