訂正有価証券報告書-第38期(平成30年4月1日-平成31年3月31日)
当事業年度の開始日から有価証券報告書提出日までの間に、次の書類を提出しています。
(1) 有価証券報告書およびその添付書類ならびに確認書
2018年6月26日東海財務局長に提出
事業年度(第37期)(自 2017年4月1日 至2018年3月31日)
(2) 内部統制報告書およびその添付書類
2018年6月26日東海財務局長に提出
(3) 四半期報告書および確認書
2018年8月9日東海財務局長に提出
第38期第1四半期 (自 2018年4月1日 至 2018年6月30日)
2018年11月9日東海財務局長に提出
第38期第2四半期 (自 2018年7月1日 至 2018年9月30日)
2019年2月12日東海財務局長に提出
第38期第3四半期 (自 2018年10月1日 至 2018年12月31日)
(4) 臨時報告書
2018年5月15日東海財務局長に提出
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第4号(主要株主の異動)に基づく臨時報告書
2018年6月27日東海財務局長に提出
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の2(株主総会における議決権行使の結果)に基づく
臨時報告書
2019年6月19日東海財務局長に提出
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第12号及び第19号(提出会社及び連結会社の財政状態、経営
成績及びキャッシュ・フローの状況に著しい影響を与える事象)に基づく臨時報告書
(5) 有価証券報告書の訂正報告書および確認書
2019年4月2日東海財務局長に提出
事業年度(第33期)(自 2013年4月1日 至2014年3月31日)
事業年度(第34期)(自 2014年4月1日 至2015年3月31日)
事業年度(第35期)(自 2015年4月1日 至2016年3月31日)
事業年度(第36期)(自 2016年4月1日 至2017年3月31日)
事業年度(第37期)(自 2017年4月1日 至2018年3月31日)
(6) 有価証券届出書
2019年4月8日東海財務局長に提出
(1) 有価証券報告書およびその添付書類ならびに確認書
2018年6月26日東海財務局長に提出
事業年度(第37期)(自 2017年4月1日 至2018年3月31日)
(2) 内部統制報告書およびその添付書類
2018年6月26日東海財務局長に提出
(3) 四半期報告書および確認書
2018年8月9日東海財務局長に提出
第38期第1四半期 (自 2018年4月1日 至 2018年6月30日)
2018年11月9日東海財務局長に提出
第38期第2四半期 (自 2018年7月1日 至 2018年9月30日)
2019年2月12日東海財務局長に提出
第38期第3四半期 (自 2018年10月1日 至 2018年12月31日)
(4) 臨時報告書
2018年5月15日東海財務局長に提出
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第4号(主要株主の異動)に基づく臨時報告書
2018年6月27日東海財務局長に提出
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の2(株主総会における議決権行使の結果)に基づく
臨時報告書
2019年6月19日東海財務局長に提出
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第12号及び第19号(提出会社及び連結会社の財政状態、経営
成績及びキャッシュ・フローの状況に著しい影響を与える事象)に基づく臨時報告書
(5) 有価証券報告書の訂正報告書および確認書
2019年4月2日東海財務局長に提出
事業年度(第33期)(自 2013年4月1日 至2014年3月31日)
事業年度(第34期)(自 2014年4月1日 至2015年3月31日)
事業年度(第35期)(自 2015年4月1日 至2016年3月31日)
事業年度(第36期)(自 2016年4月1日 至2017年3月31日)
事業年度(第37期)(自 2017年4月1日 至2018年3月31日)
(6) 有価証券届出書
2019年4月8日東海財務局長に提出