有価証券報告書-第8期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6年～15年
工具、器具及び備品 5年～10年
(2) 無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。