3197 すかいらーく HD

3197
2024/10/30
時価
5380億円
PER 予
41.39倍
2014年以降
赤字-111.66倍
(2014-2023年)
PBR
3.21倍
2014年以降
1.92-3.8倍
(2014-2023年)
配当 予
0.74%
ROE 予
7.77%
ROA 予
3.07%
資料
Link
CSV,JSON

売上総利益

【期間】

連結

2018年12月31日
2549億5900万
2019年12月31日 +2.51%
2613億4800万
2020年12月31日 -24.57%
1971億4600万
2021年12月31日 -7.15%
1830億5900万
2022年12月31日 +13.03%
2069億1000万
2023年12月31日 +15.94%
2398億8500万

個別

2014年12月31日
1070億300万
2015年12月31日 +97.33%
2111億4800万
2016年12月31日 -86.4%
287億2500万
2017年12月31日 -5.39%
271億7700万
2018年12月31日 +1.03%
274億5600万
2019年12月31日 +6.52%
292億4700万
2020年12月31日 -26.67%
214億4700万
2021年12月31日 -35.9%
137億4700万
2022年12月31日 +4.48%
143億6300万
2023年12月31日 +17.92%
169億3700万

有報情報

#1 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、その経営成績について定期的に検討を行う対象となっている事業セグメントを基礎に決定しております。事業セグメントは、他の事業セグメントとの取引を含む、収益を稼得し費用を発生させる事業活動の構成単位であります。
当社グループは、ガスト、ジョナサン、バーミヤン、しゃぶ葉、夢庵、ステーキガスト等の事業セグメントを有しており、「レストラン事業」として集約して報告しております。レストラン事業における各事業セグメントは、売上総利益率が概ね類似した水準にあり、類似した経済的特徴を共有しており、かつ、主にレストランにおけるテーブルサービスを提供する一般消費者向けビジネスとして、食材の調達、加工、調理及び店舗への配送方法も基本的に共通している点で類似しております。
(1)セグメントの収益及び業績
2024/03/29 14:32
#2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
・商品及び価格戦略
インフレ対策の一環で2022年7月と10月にガストをはじめ、主要各ブランドでプライシングを実施しました。これにより客単価の上昇に加え、人件費率の低下と売上総利益率の維持を実現しています。
2023年度も前年のプライシングからの好影響を享受しましたが、10月以降はコロナ明けの新しい消費動向を踏まえ、ガスト、バーミヤン、夢庵などファミリーダイニングカテゴリーの各ブランドでグランドメニューを抜本的に見直しました。一部商品の値下げも実施するとともに、安価な小ポーションメニューやセットメニューを導入し、お客様にメニューを選ぶ楽しさをご提供するとともに併売率向上にも繋げることができています。
2024/03/29 14:32
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
更なる売上増に向けて10月下旬には夢庵、11月中旬にはガストとジョナサン、12月初旬にはバーミヤンのグランドメニューの大刷新を行いました。直近の消費動向を反映させた「コストパフォーマンスの高いメニュー」を各ブランドに導入、低単価のサイドメニュー拡充やアルコール商品の値下げ、割安な価格でのセットメニューの提供などでお客様が選ぶ楽しみを演出したとともに「もう一品」の注文を喚起し、注文皿数増による客単価上昇に貢献しています。この改定では小皿商品充実により、様々なオケージョンでの使い勝手が向上したことによる来店頻度の増加についても企図しており、この結果については今後の各ブランドの客数動向を注視してまいります。
売上総利益率は、値上げによる各メニューの粗利益率の改善や店舗での食材ロスの低減、部門横断の原価低減プロジェクトで講じた対策などにより、鶏卵などの価格高騰の影響を一定程度抑制しました。結果、当連結会計年度の売上総利益率は67.6%と前年同期比で0.5%の悪化となりましたが、依然として業界の最高水準を維持しています。
販売費及び一般管理費は前年同期比で増加したものの、全社レベルのプロジェクトである収益改善プロジェクトの取り組みにより、実質的には大幅な経費抑制を実現しています。全店舗の経費執行のムリ、ムダ、ムラを徹底的に排除し、売上増による純増分を除いて水道光熱費の使用量を約6%、食器費・消耗品費を約10%削減するとともに、売上の安定的な回復に伴い店舗の労働時間も適正に管理できるようになっています。結果、当連結会計年度の販売費及び一般管理費は2,234億65百万円で、前年同期比で78億99百万円増加しました。
2024/03/29 14:32
#4 連結損益計算書(IFRS)(連結)
②【連結純損益計算書】
(単位:百万円)
売上原価△96,795△114,946
売上総利益206,910239,885
その他の営業収益2412,5811,898
2024/03/29 14:32