有価証券報告書-第7期(平成29年1月1日-平成29年12月31日)

1.資産の評価基準及び評価方法
(1)有価証券
子会社株式
移動平均法による原価法
その他有価証券
時価のないもの
移動平均法による原価法
(2)デリバティブ
時価法
(3)たな卸資産
商品 最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
仕掛品 総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
原材料 月別総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品 最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)