減価償却費
- 【期間】
- 通期
個別
- 2014年3月31日
- 1億1300万
- 2015年3月31日 +30.97%
- 1億4800万
- 2016年3月31日 +16.89%
- 1億7300万
- 2017年3月31日 +32.37%
- 2億2900万
- 2018年3月31日 +8.73%
- 2億4900万
- 2019年3月31日 -21.69%
- 1億9500万
- 2020年3月31日 +20.51%
- 2億3500万
- 2021年3月31日 -8.94%
- 2億1400万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2021/06/29 16:04
3.ファイナンス・リース取引(借主側)前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 受取リース料 0 0 減価償却費 0 0
所有権移転外ファイナンス・リース取引 - #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2021/06/29 16:04
前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 賃借料 25,503 百万円 25,448 百万円 減価償却費 3,964 百万円 3,771 百万円 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2021/06/29 16:04
(注)評価性引当額が483百万円増加しております。この増加の主な内容は、一部の連結子会社において、固定資産の減損損失や税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額を認識したこと等によるものです。前連結会計年度(2020年3月31日) 当連結会計年度(2021年3月31日) 減損損失 2,295 百万円 2,293 百万円 減価償却費損金算入限度超過額 857 百万円 861 百万円 資産除去債務 1,636 百万円 1,714 百万円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2021/06/29 16:04
営業活動の結果獲得された資金は2,251百万円(前連結会計年度比10,667百万円の減少)となりました。これは、税金等調整前当期純利益が7,480百万円に対して、主な増加要因として非資金費用である減価償却費及びその他の償却費の計上4,125百万円、減損損失の計上1,105百万円、のれん償却額の計上412百万円、売上債権の減少額5,957百万円、未収入金の減少額1,851百万円があったものの、減少要因として、たな卸資産の増加額5,835百万円、仕入債務の減少額9,865百万円、法人税等の支払額5,260百万円があったこと等によるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)