前払費用
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年3月31日
- 300万
- 2010年3月31日 +133.33%
- 700万
- 2011年3月31日 +171.43%
- 1900万
- 2012年3月31日 +5.26%
- 2000万
- 2013年3月31日 +50%
- 3000万
- 2014年3月31日 +136.67%
- 7100万
- 2015年3月31日 -53.52%
- 3300万
- 2016年3月31日 +157.58%
- 8500万
- 2017年3月31日 -11.76%
- 7500万
- 2018年3月31日 +112%
- 1億5900万
- 2019年3月31日 -43.4%
- 9000万
- 2020年3月31日 +63.33%
- 1億4700万
- 2021年3月31日 -18.37%
- 1億2000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じております。2021/06/29 16:04
④投資その他の資産(その他―長期前払費用)
定額法を採用しております。 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2021/06/29 16:04
(注)評価性引当額が483百万円増加しております。この増加の主な内容は、一部の連結子会社において、固定資産の減損損失や税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額を認識したこと等によるものです。前連結会計年度(2020年3月31日) 当連結会計年度(2021年3月31日) 資産調整勘定 89 百万円 436 百万円 長期前払費用償却損金算入限度超過額 113 百万円 101 百万円 その他 747 百万円 1,114 百万円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2021/06/29 16:04
(3) 長期前払費用
定額法を採用しております。