利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 135億4700万
- 2009年3月31日 +23.93%
- 167億8900万
- 2010年3月31日 +24.84%
- 209億5900万
- 2011年3月31日 +20.32%
- 252億1700万
- 2012年3月31日 +26.37%
- 318億6700万
- 2013年3月31日 +19.51%
- 380億8400万
- 2014年3月31日 +5.07%
- 400億1600万
- 2015年3月31日 +1.82%
- 407億4300万
- 2016年3月31日 +13.35%
- 461億8100万
- 2017年3月31日 +11.25%
- 513億7800万
- 2018年3月31日 +14.31%
- 587億3200万
- 2019年3月31日 +12.48%
- 660億6300万
- 2020年3月31日 +9.53%
- 723億5900万
- 2021年3月31日 +1.98%
- 737億9500万
個別
- 2009年3月31日
- 5億6400万
- 2010年3月31日 +266.13%
- 20億6500万
- 2011年3月31日 +85.04%
- 38億2100万
- 2012年3月31日 +46.56%
- 56億
- 2013年3月31日 +41.77%
- 79億3900万
- 2014年3月31日 +22.84%
- 97億5200万
- 2015年3月31日 +10.7%
- 107億9500万
- 2016年3月31日 -6.41%
- 101億300万
- 2017年3月31日 +18.31%
- 119億5300万
- 2018年3月31日 +16.21%
- 138億9100万
- 2019年3月31日 +19%
- 165億3000万
- 2020年3月31日 +13.38%
- 187億4100万
- 2021年3月31日 +6.8%
- 200億1600万
有報情報
- #1 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）
- (持分法を適用しない理由)2021/06/29 16:04
持分法を適用しない関連会社2社は、それぞれ当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法の適用から除外しております。 - #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）
- (3) 当該会計基準等の適用による影響2021/06/29 16:04
「収益認識に関する会計基準」等の適用については、収益認識会計基準第84項ただし書きに定める経過的な取扱いに従い、2022年3月期の期首より前に新たな会計方針を遡及適用した場合の累積的影響額を、2022年3月期の期首の利益剰余金に加減し、当該期首残高から新たな会計方針を適用します。当該期首利益剰余金に与える影響は軽微であります。2022年3月期の売上高、売上原価、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益に与える影響については、当連結財務諸表の作成時において評価中であります。
・「時価の算定に関する会計基準」(企業会計基準第30号 2019年7月4日) - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (持分法を適用しない理由)2021/06/29 16:04
持分法を適用しない関連会社2社は、それぞれ当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法の適用から除外しております。
3 連結子会社の事業年度等に関する事項