8343 秋田銀行

8343
2026/04/10
時価
993億円
PER 予
15.03倍
2010年以降
5.9-28.3倍
(2010-2025年)
PBR
0.55倍
2010年以降
0.13-0.6倍
(2010-2025年)
配当 予
2.73%
ROE 予
3.64%
ROA 予
0.18%
資料
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秋田銀行(8343)の建物の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

連結

2008年3月31日
77億9500万
2009年3月31日 -0.19%
77億8000万
2010年3月31日 -6.25%
72億9400万
2011年3月31日 -3.61%
70億3100万
2012年3月31日 +0.78%
70億8600万
2013年3月31日 +1.14%
71億6700万
2014年3月31日 +16.32%
83億3700万
2015年3月31日 -1.12%
82億4400万
2016年3月31日 -3.63%
79億4500万
2017年3月31日 -2.06%
77億8100万
2018年3月31日 -0.33%
77億5500万
2019年3月31日 -3.96%
74億4800万
2020年3月31日 -2.55%
72億5800万
2021年3月31日 -5.79%
68億3800万
2022年3月31日 -0.57%
67億9900万
2023年3月31日 -5.31%
64億3800万
2024年3月31日 -5.81%
60億6400万
2025年3月31日 +2.51%
62億1600万

個別

2008年3月31日
77億7700万
2009年3月31日 -0.18%
77億6300万
2010年3月31日 -6.23%
72億7900万
2011年3月31日 -3.6%
70億1700万
2012年3月31日 +0.8%
70億7300万
2013年3月31日 +1.16%
71億5500万
2014年3月31日 +16.37%
83億2600万
2015年3月31日 -1.1%
82億3400万
2016年3月31日 -3.62%
79億3600万
2017年3月31日 -2.07%
77億7200万
2018年3月31日 -0.32%
77億4700万
2019年3月31日 -3.96%
74億4000万
2020年3月31日 -2.54%
72億5100万
2021年3月31日 -5.79%
68億3100万
2022年3月31日 -0.56%
67億9300万
2023年3月31日 -5.3%
64億3300万
2024年3月31日 -5.81%
60億5900万
2025年3月31日 +2.53%
62億1200万

有報情報

#1 主要な設備の状況
(注)1.当行の主要な設備の大宗は、店舗、事務センターであるため、銀行業務に一括計上しております。
2.土地の面積欄の( )内は、借地の面積(内書き)であり、その年間賃借料は建物も含め455百万円であります。
3.当行の動産は、事務機械873百万円、その他406百万円であります。
2025/06/24 14:51
#2 会計方針に関する事項(連結)
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当行の有形固定資産は、定率法(ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。
2025/06/24 14:51
#3 減損損失に関する注記(連結)
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
地域主な用途種類減損損失
秋田県内営業店舗等建物等 1か所28百万円
遊休資産土地 9か所2百万円
秋田県外営業店舗等建物等 2か所34百万円
遊休資産建物等 1か所7百万円
合計(うち建物(うち土地73百万円70百万円)2百万円)
資産のグルーピングの方法は、管理会計上の最小区分である営業店単位(ただし、連携して営業を行っている営業店グループは当該グループ単位)でグルーピングを行っております。また、連結子会社は各社を1つの単位としてグルーピングを行っております。
当連結会計年度の減損損失の測定に使用した回収可能価額は、正味売却価額と使用価値のいずれか高い方としております。正味売却価額は重要な資産については「不動産鑑定評価基準」(国土交通省)に基づき評価した価額、重要性の乏しい資産については、路線価など市場価格を適切に反映している指標に基づいて算定した価額より処分費用見込額を控除して算定しております。使用価値による場合は将来キャッシュ・フローを1.7%で割り引いて算定しております。
2025/06/24 14:51
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
有形固定資産は、定率法(ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2025/06/24 14:51

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