山形銀行（8344）の外国為替の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 2億5800万
2009年3月31日 +178.29%: 7億1800万
2010年3月31日 -42.2%: 4億1500万
2010年12月31日 -38.31%: 2億5600万
2011年3月31日 +49.22%: 3億8200万
2011年6月30日 -5.24%: 3億6200万
2011年12月31日 +62.43%: 5億8800万
2012年3月31日 +75.17%: 10億3000万
2012年6月30日 -0.29%: 10億2700万
2012年12月31日 +14.9%: 11億8000万
2013年3月31日 -12.8%: 10億2900万
2013年6月30日 +4.96%: 10億8000万
2013年12月31日 +0.28%: 10億8300万
2014年3月31日 +39.43%: 15億1000万
2014年6月30日 -27.42%: 10億9600万
2014年9月30日 -5.29%: 10億3800万
2014年12月31日 +34.1%: 13億9200万
2015年3月31日 -26.15%: 10億2800万
2015年6月30日 -0.58%: 10億2200万
2015年9月30日 +25.24%: 12億8000万
2015年12月31日 -5.86%: 12億500万
2016年3月31日 +2.57%: 12億3600万
2016年6月30日 -11.97%: 10億8800万
2016年9月30日 -28.49%: 7億7800万
2016年12月31日 +18.51%: 9億2200万
2017年3月31日 +6.18%: 9億7900万
2017年6月30日 +23.39%: 12億800万
2017年9月30日 +7.12%: 12億9400万
2017年12月31日 -30.06%: 9億500万
2018年3月31日 +3.98%: 9億4100万
2018年6月30日 +24.12%: 11億6800万
2018年9月30日 -23.03%: 8億9900万
2018年12月31日 +0.44%: 9億300万
2019年3月31日 +62.13%: 14億6400万
2019年6月30日 -33.13%: 9億7900万
2019年9月30日 -61.8%: 3億7400万
2019年12月31日 +133.42%: 8億7300万
2020年3月31日 +185.34%: 24億9100万
2020年6月30日 -63.63%: 9億600万
2020年9月30日 +101.88%: 18億2900万
2020年12月31日 -61.51%: 7億400万
2021年3月31日 +9.94%: 7億7400万
2021年6月30日 +140.83%: 18億6400万
2021年9月30日 -19.15%: 15億700万
2021年12月31日 +136.1%: 35億5800万
2022年3月31日 -75.69%: 8億6500万
2022年6月30日 +32.14%: 11億4300万
2022年9月30日 -15.84%: 9億6200万
2022年12月31日 -14.45%: 8億2300万
2023年3月31日 +9.23%: 8億9900万
2023年6月30日 +14.79%: 10億3200万
2023年9月30日 -5.04%: 9億8000万
2023年12月31日 -10.31%: 8億7900万
2024年3月31日 +11.83%: 9億8300万
2024年6月30日 -24.52%: 7億4200万
2024年9月30日 +63.34%: 12億1200万
2024年12月31日 +18.98%: 14億4200万
2025年3月31日 -34.33%: 9億4700万
2025年9月30日 +1.37%: 9億6000万
2025年12月31日 -6.88%: 8億9400万

個別

2008年3月31日: 2億5800万
2009年3月31日 +178.29%: 7億1800万
2010年3月31日 -42.2%: 4億1500万
2011年3月31日 -7.95%: 3億8200万
2012年3月31日 +169.63%: 10億3000万
2013年3月31日 -0.1%: 10億2900万
2014年3月31日 +46.74%: 15億1000万
2014年9月30日 -31.26%: 10億3800万
2015年3月31日 -0.96%: 10億2800万
2015年9月30日 +24.51%: 12億8000万
2016年3月31日 -3.44%: 12億3600万
2016年9月30日 -37.06%: 7億7800万
2017年3月31日 +25.84%: 9億7900万
2017年9月30日 +32.18%: 12億9400万
2018年3月31日 -27.28%: 9億4100万
2018年9月30日 -4.46%: 8億9900万
2019年3月31日 +62.85%: 14億6400万
2019年9月30日 -74.45%: 3億7400万
2020年3月31日 +566.04%: 24億9100万
2020年9月30日 -26.58%: 18億2900万
2021年3月31日 -57.68%: 7億7400万
2021年9月30日 +94.7%: 15億700万
2022年3月31日 -42.6%: 8億6500万
2022年9月30日 +11.21%: 9億6200万
2023年3月31日 -6.55%: 8億9900万
2023年9月30日 +9.01%: 9億8000万
2024年3月31日 +0.31%: 9億8300万
2024年9月30日 +23.3%: 12億1200万
2025年3月31日 -21.86%: 9億4700万
2025年9月30日 +1.37%: 9億6000万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: ① 有価証券の評価は、満期保有目的の債券については移動平均法による償却原価法(定額法)、その他有価証券については時価法(売却原価は主として移動平均法により算定)、ただし市場価格のない株式等については移動平均法による原価法により行っております。
なお、その他有価証券の評価差額については、全部純資産直入法により処理しております。また、外貨建その他有価証券(債券)の換算差額については、外国通貨による時価の変動に係る換算差額を評価差額とし、それ以外の差額については外国為替売買損益として処理しております。
② 金銭の信託において信託財産を構成している有価証券の評価は、上記①と同じ方法により行っております。
2025/06/24 10:45
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (参考)
資産の査定は、「金融機能の再生のための緊急措置に関する法律」(1998年法律第132号)第6条に基づき、当行の貸借対照表の社債(当該社債を有する金融機関がその元本の償還及び利息の支払の全部又は一部について保証しているものであって、当該社債の発行が金融商品取引法(1948年法律第25号)第2条第3項に規定する有価証券の私募によるものに限る。)、貸出金、外国為替、その他資産中の未収利息及び仮払金、支払承諾見返の各勘定に計上されるもの並びに貸借対照表に注記することとされている有価証券の貸付けを行っている場合のその有価証券(使用貸借又は賃貸借契約によるものに限る。)について債務者の財政状態及び経営成績等を基礎として次のとおり区分するものであります。
1 破産更生債権及びこれらに準ずる債権
2025/06/24 10:45
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (1) 有価証券の評価は、満期保有目的の債券については移動平均法による償却原価法(定額法)、子会社株式及び関連法人等株式については移動平均法による原価法、その他有価証券については時価法(売却原価は主として移動平均法により算定)、ただし市場価格のない株式等については移動平均法による原価法により行っております。
なお、その他有価証券の評価差額については、全部純資産直入法により処理しております。また、外貨建その他有価証券(債券)の換算差額については、外国通貨による時価の変動に係る換算差額を評価差額とし、それ以外の差額については外国為替売買損益として処理しております。
(2) 金銭の信託において信託財産を構成している有価証券の評価は、上記(1)と同じ方法により行っております。
2025/06/24 10:45
#4 銀行業における手形割引に関する注記、銀行業（連結）: ※4. 手形割引は、業種別委員会実務指針第24号に基づき金融取引として処理しております。これにより受け入れた銀行引受手形、商業手形、荷付為替手形及び買入外国為替等は、売却又は(再)担保という方法で自由に処分できる権利を有しておりますが、その額面金額は次のとおりであります。

2025/06/24 10:45
#5 銀行法及び金融機能の再生のための緊急措置に関する法律に基づく債権に関する注記、銀行業（連結）: ※3. 銀行法及び金融機能の再生のための緊急措置に関する法律に基づく債権は次のとおりであります。なお、債権は、連結貸借対照表の「有価証券」中の社債(その元本の償還及び利息の支払の全部又は一部について保証しているものであって、当該社債の発行が有価証券の私募(金融商品取引法第2条第3項)によるものに限る。)、貸出金、外国為替、「その他資産」中の未収利息及び仮払金並びに支払承諾見返の各勘定に計上されるもの並びに注記されている有価証券の貸付けを行っている場合のその有価証券(使用貸借又は賃貸借契約によるものに限る。)であります。

2025/06/24 10:45