東邦銀行（8346）の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 46億1900万
- 2009年3月31日 -57.8%
- 19億4900万
- 2009年12月31日 +126.37%
- 44億1200万
- 2010年3月31日 +48.46%
- 65億5000万
- 2010年6月30日 -72.5%
- 18億100万
- 2010年9月30日 +85.01%
- 33億3200万
- 2010年12月31日 +39.41%
- 46億4500万
- 2011年3月31日 -2%
- 45億5200万
- 2011年6月30日 -82.47%
- 7億9800万
- 2011年9月30日 +231.08%
- 26億4200万
- 2011年12月31日 +12.53%
- 29億7300万
- 2012年3月31日 +58.83%
- 47億2200万
- 2012年6月30日 -68.57%
- 14億8400万
- 2012年9月30日 +138.21%
- 35億3500万
- 2012年12月31日 +25.94%
- 44億5200万
- 2013年3月31日 +43.26%
- 63億7800万
- 2013年6月30日 -65.77%
- 21億8300万
- 2013年9月30日 +117.5%
- 47億4800万
- 2013年12月31日 +45.28%
- 68億9800万
- 2014年3月31日 +32.75%
- 91億5700万
- 2014年6月30日 -75.56%
- 22億3800万
- 2014年9月30日 +127.84%
- 50億9900万
- 2014年12月31日 +44.01%
- 73億4300万
- 2015年3月31日 +35.11%
- 99億2100万
個別
- 2008年3月31日
- 45億9000万
- 2009年3月31日 -58.65%
- 18億9800万
- 2010年3月31日 +256.32%
- 67億6300万
- 2010年9月30日 -51.12%
- 33億600万
- 2011年3月31日 +35.42%
- 44億7700万
- 2011年9月30日 -40.56%
- 26億6100万
- 2012年3月31日 +76.1%
- 46億8600万
- 2012年9月30日 -26.18%
- 34億5900万
- 2013年3月31日 +81.01%
- 62億6100万
- 2013年9月30日 -25.08%
- 46億9100万
- 2014年3月31日 +93.09%
- 90億5800万
- 2014年9月30日 -44.39%
- 50億3700万
- 2015年3月31日 +94.92%
- 98億1800万
- 2015年9月30日 -49.56%
- 49億5200万
- 2016年3月31日 +103.21%
- 100億6300万
- 2016年9月30日 -56.04%
- 44億2400万
- 2017年3月31日 +66.91%
- 73億8400万
- 2017年9月30日 -50.7%
- 36億4000万
- 2018年3月31日 +94.59%
- 70億8300万
- 2018年9月30日 -54.34%
- 32億3400万
- 2019年3月31日 +25.73%
- 40億6600万
- 2019年9月30日 -32.29%
- 27億5300万
- 2020年3月31日 -7.23%
- 25億5400万
- 2020年9月30日 -69.07%
- 7億9000万
- 2021年3月31日
- -55億3100万
- 2021年9月30日
- 35億4700万
- 2022年3月31日 +74.26%
- 61億8100万
- 2022年9月30日 -56.5%
- 26億8900万
- 2023年3月31日 +70.06%
- 45億7300万
- 2023年9月30日 -17.23%
- 37億8500万
- 2024年3月31日 +43.49%
- 54億3100万
- 2024年9月30日 -10.86%
- 48億4100万
- 2025年3月31日 +57.92%
- 76億4500万
- 2025年9月30日 -13.72%
- 65億9600万
- 2026年3月31日 +82.29%
- 120億2400万
有報情報
- #1 役員報酬（連結）
- 譲渡制限付株式報酬については、2023年6月26日開催第120回定時株主総会で決議された年額70百万円の範囲内で業務執行取締役の役位に応じ年次で支給しております。2025/06/23 11:42
業績連動型報酬については、経営陣の業績向上への貢献のインセンティブと位置付け、業績指標として一事業年度の成果を表す連結当期純利益を採用し、2023年6月26日開催第120回定時株主総会で決議された業績連動型報酬限度額の範囲内において業務執行取締役へ年次で以下のとおり支給いたします。
確定金額報酬、譲渡制限付株式報酬、業績連動型報酬ともその内容については、指名・報酬協議会において審議を行い、審議結果を取締役会に答申し、取締役会は指名・報酬協議会の答申を踏まえ決議しております。 - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- TXPLAN2030では、2026年度計画としてコア業務純益115億円、当期純利益60億円、ROE3.0%、コアOHR77.0%、2029年度計画としてコア業務純益185億円、当期純利益110億円、ROE5.0%、コアOHR67.0%を掲げておりましたが、日本銀行による2024年7月及び2025年1月の政策金利引上げに加え、今後、計画期間中に政策金利が0.75%まで引き上げられるとの想定をメインシナリオとして、今後もさらなる金利上昇局面が想定されることを踏まえ、長期計数計画の見直しを実施しました。2025/06/23 11:42
金利環境の変化を追い風として、TXPLAN2030に掲げる各種施策を着実に遂行し、貸出金の増加やコンサルティング分野における非金利収入拡大によるトップライン増強を図りつつ、業務効率化のための行内DX促進や営業体制変革によって生産性向上を図ることで、ROE・PBRの改善に取り組み、経営体質をさらに強化してまいります。また、企業価値を向上させる3本柱として、成長・環境投資、人的資本投資、株主還元を掲げており、お客さまのさらなる利便性向上を目指すための積極的な成長投資を継続するとともに、さらなる人的資本投資を行い地域の持続的成長に貢献できる人材の創出、育成に努めることに加え、株主還元をより一層充実させることで、当行グループの企業価値向上を実現してまいります。(連結) 2024年度実績 2026年度計画 2029年度計画 コア業務純益 120億円 190億円(当初計画比+75億円) 275億円(当初計画比+90億円) 当期純利益 74億円 105億円(当初計画比+45億円) 170億円(当初計画比+60億円) ROE 3.69% 5.0%(当初計画比+2.0%) 7.0%(当初計画比+2.0%)
(4) 対処すべき課題 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- この結果、経常利益は、前年度比28億76百万円増加の111億97百万円となりました。2025/06/23 11:42
また、親会社株主に帰属する当期純利益は、経常利益の増加に伴い前年度比21億93百万円増加し74億45百万円となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。 - #4 配当政策（連結）
- (1) 利益配分に関する基本方針2025/06/23 11:42
当行は、銀行業務の公共性に鑑み、内部留保の充実による健全性確保を基本に経営に取り組んでまいります。それを前提としたうえで、安定配当6円を基本とし、親会社株主に帰属する当期純利益に対する配当性向30%を目安に、業績の成果に応じて弾力的に株主の皆さま方への利益還元に努めてまいります。
当行の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年2回を基本的な方針としております。配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。 - #5 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
- (1株当たり情報)2025/06/23 11:42
(注) 1.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、次のとおりであります。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 817円31銭 789円86銭 1株当たり当期純利益 20円82銭 29円78銭
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
