- 8333
- 2016/09/27
- 時価
- 3144億円
- PER
- 10.43倍
- 2010年以降
- 8.57-29.61倍
(2010-2017年) - PBR
- 0.49倍
- 2010年以降
- 0.41-0.98倍
(2010-2017年) - 配当
- 2.99%
- ROE
- 6.07%
- ROA
- 0.29%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
常陽銀行(8333)の新株予約権の推移 - 四半期
連結
- 2010年3月31日
- 2100万
- 2010年9月30日 +100%
- 4200万
- 2010年12月31日 +30.95%
- 5500万
- 2011年3月31日 +25.45%
- 6900万
- 2011年6月30日 +20.29%
- 8300万
- 2011年9月30日 -28.92%
- 5900万
- 2011年12月31日 +18.64%
- 7000万
- 2012年3月31日 +15.71%
- 8100万
- 2012年6月30日 +6.17%
- 8600万
- 2012年9月30日 +13.95%
- 9800万
- 2012年12月31日 +12.24%
- 1億1000万
- 2013年3月31日 +9.09%
- 1億2000万
- 2013年6月30日 -35%
- 7800万
- 2013年12月31日 +29.49%
- 1億100万
- 2014年3月31日 +11.88%
- 1億1300万
- 2014年6月30日 -0.88%
- 1億1200万
- 2014年9月30日 +10.71%
- 1億2400万
- 2014年12月31日 +8.87%
- 1億3500万
- 2015年3月31日 +8.89%
- 1億4700万
- 2015年6月30日 -32.65%
- 9900万
- 2015年9月30日 +11.11%
- 1億1000万
- 2015年12月31日 +10%
- 1億2100万
- 2016年3月31日 +9.09%
- 1億3200万
- 2016年6月30日 -9.09%
- 1億2000万
- 2016年9月30日 ±0%
- 1億2000万
個別
- 2010年3月31日
- 2100万
- 2010年9月30日 +100%
- 4200万
- 2011年3月31日 +64.29%
- 6900万
- 2011年9月30日 -14.49%
- 5900万
- 2012年3月31日 +37.29%
- 8100万
- 2012年9月30日 +20.99%
- 9800万
- 2013年3月31日 +22.45%
- 1億2000万
- 2014年3月31日 -5.83%
- 1億1300万
- 2014年9月30日 +9.73%
- 1億2400万
- 2015年3月31日 +18.55%
- 1億4700万
- 2015年9月30日 -25.17%
- 1億1000万
- 2016年3月31日 +20%
- 1億3200万
- 2016年9月30日 -9.09%
- 1億2000万
有報情報
- #1 新株予約権等に関する注記(連結)
- 2 新株予約権及び自己新株予約権に関する事項2015/11/20 10:00
- #2 新株予約権等の状況(連結)
- (2) 【新株予約権等の状況】2015/11/20 10:00
当行は、当第2四半期会計期間において、新株予約権を発行しております。当該新株予約権の内容は、次のとおりであります。 - #3 重要な後発事象、中間連結財務諸表(連結)
- 当行の普通株式1株に対して統合持株会社の普通株式1.170 株を割当て交付いたします。2015/11/20 10:00
② 株式交換に伴う新株予約権および新株予約権付社債に関する取扱い(予定)
株式交換に際し、当行が発行している各新株予約権(新株予約権付社債に付された新株予約権を含みます。)については、当該新株予約権の内容および株式交換比率を踏まえ、基準時における各新株予約権者に対し、その所有する各新株予約権に代わる統合持株会社の新株予約権を割当て交付する予定であり、その詳細は、本件最終契約締結までに決定いたします。 - #4 1株当たり情報、中間連結財務諸表(連結)
- (注)1株当たり純資産額の算定に用いられた中間連結会計期間末の普通株式の数の種類別の内訳2015/11/20 10:00
2.1株当たり中間純利益金額及び算定上の基礎並びに潜在株式調整後1株当たり中間純利益金額及び算定上の基礎前連結会計年度(平成27年3月31日) 当中間連結会計期間(平成27年9月30日) 純資産の部の合計額から控除する金額 百万円 1,584 1,602 (うち新株予約権) 百万円 147 110 (うち非支配株主持分) 百万円 1,437 1,491
(会計方針の変更)前中間連結会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日) 当中間連結会計期間(自 平成27年4月1日至 平成27年9月30日) 普通株式増加数 千株 283 286 うち新株予約権 千株 283 286 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり中間純利益金額の算定に含めなかった潜在株式の概要 2019年満期ユーロ米ドル建取得条項付転換社債型新株予約権付社債(額面総額3億米ドル、新株予約権の数3,000個)。 2019年満期ユーロ米ドル建取得条項付転換社債型新株予約権付社債(額面総額3億米ドル、新株予約権の数3,000個)。