8359 八十二長野銀行

8359
2026/06/29
時価
1兆1796億円
PER 予
14.87倍
2010年以降
5.55-19.61倍
(2010-2026年)
PBR
0.94倍
2010年以降
0.18-0.86倍
(2010-2026年)
配当 予
2.72%
ROE 予
6.34%
ROA 予
0.54%
資料
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八十二長野銀行(8359)の建物の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

連結

2008年3月31日
134億5600万
2009年3月31日 -5.4%
127億2900万
2010年3月31日 -5.96%
119億7000万
2011年3月31日 -4.68%
114億1000万
2012年3月31日 -6.13%
107億1000万
2013年3月31日 -3.01%
103億8800万
2014年3月31日 +6.69%
110億8300万
2015年3月31日 -1.83%
108億8000万
2016年3月31日 +15.61%
125億7800万
2017年3月31日 -2.27%
122億9300万
2018年3月31日 -5.65%
115億9800万
2019年3月31日 -5.41%
109億7100万
2020年3月31日 +1.26%
111億900万
2021年3月31日 -0.84%
110億1600万
2022年3月31日 +4.81%
115億4600万
2023年3月31日 +6.95%
123億4900万
2024年3月31日 +5.39%
130億1500万
2025年3月31日 -5.8%
122億6000万
2026年3月31日 +5.78%
129億6900万

個別

2008年3月31日
126億5100万
2009年3月31日 -5.22%
119億9100万
2010年3月31日 -5.95%
112億7800万
2011年3月31日 -4.54%
107億6600万
2012年3月31日 -6.2%
100億9800万
2013年3月31日 -2.93%
98億200万
2014年3月31日 +6.92%
104億8000万
2015年3月31日 -1.93%
102億7800万
2016年3月31日 +16.41%
119億6500万
2017年3月31日 -2.35%
116億8400万
2018年3月31日 -2.96%
113億3800万
2019年3月31日 -5.15%
107億5400万
2020年3月31日 +1.32%
108億9600万
2021年3月31日 -0.95%
107億9200万
2022年3月31日 +3.36%
111億5500万
2023年3月31日 +7.54%
119億9600万
2024年3月31日 -8.97%
109億2000万
2025年3月31日 -4.14%
104億6800万
2026年3月31日 +21.47%
127億1500万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
(1) リース資産の内容
有形固定資産 建物、動産、ソフトウェア
(2) リース資産の減価償却の方法
2026/06/16 9:10
#2 主要な設備の状況
リース業は記載すべき重要な設備はありません。
(注) 1 土地の面積欄の( )内は、借地の面積(内書き)であり、その年間賃借料は建物も含め1,337百万円であります。
2 銀行業には、当行の店舗外現金自動設備239か所が含まれております。
2026/06/16 9:10
#3 会計方針に関する事項(連結)
また、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年~46年
その他 3年~20年
2026/06/16 9:10
#4 有形固定資産等明細表(連結)
2 有形固定資産の金額及び無形固定資産の金額がともに資産の総額の百分の一以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。なお、株式会社長野銀行の合併受入は次のとおりであります。
建物 9,952百万円
土地 2,266百万円
2026/06/16 9:10
#5 減損損失に関する注記(連結)
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
地域主な用途種類減損損失
長野県内営業用店舗等土地2百万円
長野県内営業用店舗等建物168百万円
長野県内営業用店舗等動産62百万円
長野県内営業用店舗等無形固定資産92百万円
長野県内遊休資産土地、建物195百万円
長野県外遊休資産土地、建物0百万円
合計59ヶ所521百万円
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)
地域主な用途種類減損損失
長野県内営業用店舗等土地19百万円
長野県内営業用店舗等建物40百万円
長野県内営業用店舗等動産9百万円
長野県内営業用店舗等無形固定資産13百万円
長野県内遊休資産土地、建物1,550百万円
長野県外遊休資産土地0百万円
これらの営業用店舗等は、営業キャッシュ・フローの低下、地価の下落及び廃止の意思決定等により減損の兆候が存在しているうえ、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額に満たないことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
2026/06/16 9:10
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
有形固定資産は、定率法を採用しております。また、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年~46年
その他 3年~20年
2026/06/16 9:10

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