八十二長野銀行(8359)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 134億5600万
- 2009年3月31日 -5.4%
- 127億2900万
- 2010年3月31日 -5.96%
- 119億7000万
- 2011年3月31日 -4.68%
- 114億1000万
- 2012年3月31日 -6.13%
- 107億1000万
- 2013年3月31日 -3.01%
- 103億8800万
- 2014年3月31日 +6.69%
- 110億8300万
- 2015年3月31日 -1.83%
- 108億8000万
- 2016年3月31日 +15.61%
- 125億7800万
- 2017年3月31日 -2.27%
- 122億9300万
- 2018年3月31日 -5.65%
- 115億9800万
- 2019年3月31日 -5.41%
- 109億7100万
- 2020年3月31日 +1.26%
- 111億900万
- 2021年3月31日 -0.84%
- 110億1600万
- 2022年3月31日 +4.81%
- 115億4600万
- 2023年3月31日 +6.95%
- 123億4900万
- 2024年3月31日 +5.39%
- 130億1500万
- 2025年3月31日 -5.8%
- 122億6000万
- 2026年3月31日 +5.78%
- 129億6900万
個別
- 2008年3月31日
- 126億5100万
- 2009年3月31日 -5.22%
- 119億9100万
- 2010年3月31日 -5.95%
- 112億7800万
- 2011年3月31日 -4.54%
- 107億6600万
- 2012年3月31日 -6.2%
- 100億9800万
- 2013年3月31日 -2.93%
- 98億200万
- 2014年3月31日 +6.92%
- 104億8000万
- 2015年3月31日 -1.93%
- 102億7800万
- 2016年3月31日 +16.41%
- 119億6500万
- 2017年3月31日 -2.35%
- 116億8400万
- 2018年3月31日 -2.96%
- 113億3800万
- 2019年3月31日 -5.15%
- 107億5400万
- 2020年3月31日 +1.32%
- 108億9600万
- 2021年3月31日 -0.95%
- 107億9200万
- 2022年3月31日 +3.36%
- 111億5500万
- 2023年3月31日 +7.54%
- 119億9600万
- 2024年3月31日 -8.97%
- 109億2000万
- 2025年3月31日 -4.14%
- 104億6800万
- 2026年3月31日 +21.47%
- 127億1500万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (1) リース資産の内容2026/06/16 9:10
有形固定資産 建物、動産、ソフトウェア
(2) リース資産の減価償却の方法 - #2 主要な設備の状況
- リース業は記載すべき重要な設備はありません。2026/06/16 9:10
(注) 1 土地の面積欄の( )内は、借地の面積(内書き)であり、その年間賃借料は建物も含め1,337百万円であります。
2 銀行業には、当行の店舗外現金自動設備239か所が含まれております。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- また、主な耐用年数は次のとおりであります。2026/06/16 9:10
建物 3年~46年
その他 3年~20年 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 2 有形固定資産の金額及び無形固定資産の金額がともに資産の総額の百分の一以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。なお、株式会社長野銀行の合併受入は次のとおりであります。2026/06/16 9:10
建物 9,952百万円
土地 2,266百万円 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/16 9:10
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)地域 主な用途 種類 減損損失 長野県内 営業用店舗等 土地 2百万円 長野県内 営業用店舗等 建物 168百万円 長野県内 営業用店舗等 動産 62百万円 長野県内 営業用店舗等 無形固定資産 92百万円 長野県内 遊休資産 土地、建物等 195百万円 長野県外 遊休資産 土地、建物等 0百万円 合計 59ヶ所 521百万円
これらの営業用店舗等は、営業キャッシュ・フローの低下、地価の下落及び廃止の意思決定等により減損の兆候が存在しているうえ、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額に満たないことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。地域 主な用途 種類 減損損失 長野県内 営業用店舗等 土地 19百万円 長野県内 営業用店舗等 建物 40百万円 長野県内 営業用店舗等 動産 9百万円 長野県内 営業用店舗等 無形固定資産 13百万円 長野県内 遊休資産 土地、建物等 1,550百万円 長野県外 遊休資産 土地 0百万円 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 有形固定資産は、定率法を採用しております。また、主な耐用年数は次のとおりであります。2026/06/16 9:10
建物 3年~46年
その他 3年~20年