8359 八十二長野銀行

8359
2026/04/06
時価
1兆166億円
PER 予
15.09倍
2010年以降
6.32-19.61倍
(2010-2025年)
PBR
0.88倍
2010年以降
0.18-0.76倍
(2010-2025年)
配当 予
2.91%
ROE 予
5.86%
ROA 予
0.46%
資料
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八十二長野銀行(8359)の建物の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

連結

2008年3月31日
134億5600万
2009年3月31日 -5.4%
127億2900万
2010年3月31日 -5.96%
119億7000万
2011年3月31日 -4.68%
114億1000万
2012年3月31日 -6.13%
107億1000万
2013年3月31日 -3.01%
103億8800万
2014年3月31日 +6.69%
110億8300万
2015年3月31日 -1.83%
108億8000万
2016年3月31日 +15.61%
125億7800万
2017年3月31日 -2.27%
122億9300万
2018年3月31日 -5.65%
115億9800万
2019年3月31日 -5.41%
109億7100万
2020年3月31日 +1.26%
111億900万
2021年3月31日 -0.84%
110億1600万
2022年3月31日 +4.81%
115億4600万
2023年3月31日 +6.95%
123億4900万
2024年3月31日 +5.39%
130億1500万
2025年3月31日 -5.8%
122億6000万

個別

2008年3月31日
126億5100万
2009年3月31日 -5.22%
119億9100万
2010年3月31日 -5.95%
112億7800万
2011年3月31日 -4.54%
107億6600万
2012年3月31日 -6.2%
100億9800万
2013年3月31日 -2.93%
98億200万
2014年3月31日 +6.92%
104億8000万
2015年3月31日 -1.93%
102億7800万
2016年3月31日 +16.41%
119億6500万
2017年3月31日 -2.35%
116億8400万
2018年3月31日 -2.96%
113億3800万
2019年3月31日 -5.15%
107億5400万
2020年3月31日 +1.32%
108億9600万
2021年3月31日 -0.95%
107億9200万
2022年3月31日 +3.36%
111億5500万
2023年3月31日 +7.54%
119億9600万
2024年3月31日 -8.97%
109億2000万
2025年3月31日 -4.14%
104億6800万

有報情報

#1 その他、財務諸表等(連結)
(1)(貸借対照表)
(単位:百万円)
有形固定資産※6,※7 4,451※6,※7 4,292
建物1,6541,525
土地2,3802,373
(2)(損益計算書)
2025/06/17 9:09
#2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
(1) リース資産の内容
有形固定資産 建物、動産、ソフトウェア
(2) リース資産の減価償却の方法
2025/06/17 9:09
#3 主要な設備の状況
リース業は記載すべき重要な設備はありません。
(注) 1 土地の面積欄の( )内は、借地の面積(内書き)であり、その年間賃借料は建物も含め当行は1,186百万円、長野銀行は165百万円であります。
2 銀行業には、当行の店舗外現金自動設備224か所および長野銀行の店舗外現金自動設備56か所が含まれております。
2025/06/17 9:09
#4 会計方針に関する事項(連結)
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当行の有形固定資産は、定率法(ただし、長野銀行の1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。
2025/06/17 9:09
#5 減損損失に関する注記(連結)
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
地域主な用途種類減損損失
長野県内営業用店舗等土地22百万円
長野県内営業用店舗等建物33百万円
長野県内営業用店舗等動産404百万円
長野県内営業用店舗等無形固定資産439百万円
長野県内遊休資産土地、建物571百万円
長野県外営業用店舗等動産0百万円
長野県外遊休資産土地、建物174百万円
合計156ヶ所1,646百万円
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
地域主な用途種類減損損失
長野県内営業用店舗等土地2百万円
長野県内営業用店舗等建物168百万円
長野県内営業用店舗等動産62百万円
長野県内営業用店舗等無形固定資産92百万円
長野県内遊休資産土地、建物195百万円
長野県外営業用店舗等動産-百万円
長野県外遊休資産土地、建物0百万円
合計59ヶ所521百万円
これらの営業用店舗等は、営業キャッシュ・フローの低下、地価の下落及び廃止の意思決定等により減損の兆候が存在しているうえ、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額に満たないことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
2025/06/17 9:09
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
有形固定資産は、定率法を採用しております。また、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 1年~50年
その他 2年~20年
2025/06/17 9:09

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