減価償却費
連結
- 2013年3月31日
- 4100万
- 2014年3月31日 -24.39%
- 3100万
有報情報
- #1 業績等の概要
- (2) 営業経費の内訳2014/06/23 9:23
(注) 損益計算書中「営業経費」の内訳であります。前事業年度(百万円)(A) 当事業年度(百万円)(B) 増減(百万円)(B)-(A) 福利厚生費 3,778 3,808 29 減価償却費 4,207 3,968 △238 土地建物機械賃借料 2,104 1,630 △474
2 利鞘(国内業務部門)(単体) - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2014/06/23 9:23
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成25年3月31日) 当事業年度(平成26年3月31日) 退職給付引当金 4,977 4,314 減価償却費 3,060 2,921 有価証券償却 1,681 1,444
法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異が法定実効税率の5/100以下であるため記載を省略しております。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2014/06/23 9:23
2 連結財務諸表提出会社の法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 退職給付に係る負債 ― 5,699 減価償却費 3,621 3,268 有価証券償却 2,070 1,840
法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異が法定実効税率の5/100以下であるため記載を省略しております。