建物
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年3月31日
- 10億6000万
- 2010年3月31日 -5.85%
- 9億9800万
- 2011年3月31日 -6.81%
- 9億3000万
- 2012年3月31日 -6.34%
- 8億7100万
- 2013年3月31日 +26.06%
- 10億9800万
- 2014年3月31日 -3.46%
- 10億6000万
- 2015年3月31日 -4.53%
- 10億1200万
- 2016年3月31日 +29.05%
- 13億600万
- 2017年3月31日 -5.82%
- 12億3000万
- 2018年3月31日 -4.63%
- 11億7300万
- 2019年3月31日 -6.05%
- 11億200万
- 2020年3月31日 +394.01%
- 54億4400万
- 2021年3月31日 -3.62%
- 52億4700万
- 2022年3月31日 -3.54%
- 50億6100万
- 2023年3月31日 -2.21%
- 49億4900万
- 2024年3月31日 -0.87%
- 49億600万
- 2025年3月31日 -4.22%
- 46億9900万
個別
- 2009年3月31日
- 10億6000万
- 2010年3月31日 -5.85%
- 9億9800万
- 2011年3月31日 -6.81%
- 9億3000万
- 2012年3月31日 -6.34%
- 8億7100万
- 2013年3月31日 +26.06%
- 10億9800万
- 2014年3月31日 -3.46%
- 10億6000万
- 2015年3月31日 -4.53%
- 10億1200万
- 2016年3月31日 +29.05%
- 13億600万
- 2017年3月31日 -5.82%
- 12億3000万
- 2018年3月31日 -4.63%
- 11億7300万
- 2019年3月31日 -6.73%
- 10億9400万
- 2020年3月31日 +396.89%
- 54億3600万
- 2021年3月31日 -3.61%
- 52億4000万
- 2022年3月31日 -3.55%
- 50億5400万
- 2023年3月31日 -2.2%
- 49億4300万
- 2024年3月31日 -0.87%
- 49億
- 2025年3月31日 -4.2%
- 46億9400万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1.土地の面積欄の( )内は借地の面積(内書き)であり、その年間賃借料は建物も含め6百万円であります。2024/06/28 14:16
2.動産はリース用動産1百万円、事務機械214百万円、その他158百万円などであります。 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 形固定資産(リース資産を除く)2024/06/28 14:16
当行の有形固定資産は、定率法(ただし、平成19年(2007年)4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに平成28年(2016年)4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #3 減損損失に関する注記（連結）
- 前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)2024/06/28 14:16
当連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)地域 主な用途 種類 減損損失額 富山県内 営業用店舗等 5か所 土地 35百万円 建物 11百万円 動産 0百万円
- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2024/06/28 14:16
当行の有形固定資産は、定率法(ただし、平成19年(2007年)4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに平成28年(2016年)4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2024/06/28 14:16
有形固定資産は、定率法(ただし、平成19年(2007年)4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに平成28年(2016年)4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。