8306 三菱UFJ FG

時価

22兆2202億円

14.17倍

2010年以降

4.59-25.44倍
（2010-2024年）

1.08倍

2010年以降

0.28-1.06倍
（2010-2024年）

2.78%

ROE

9.68%

ROA

0.37%

債券貸借取引受入担保金の純増減（△）、還付加算金、持分法適用関連会社の増加他3件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	債券貸借取引受入担保金の純増減（△）	還付加算金	持分法適用関連会社の増加	株式の発行による収入	特定取引負債の純増減（△）	自己株式の取得
2008/03	0.74兆	36百万	-147百万	-	1.67兆	-
2009/03	-1.39兆赤転	42百万 +16.7%	-	0.67兆	1兆 -40.4%	-
2010/03	-0.57兆赤縮	19百万 -54.8%	-	1.04兆 +55%	-0.25兆赤転	-
2011/03	-1.49兆赤拡	22百万 +15.8%	-	-	1.58兆黒転	-
2012/03	2.89兆黒転	-	-	-	2.36兆 +49.8%	-
2013/03	-0.96兆赤転	-	-	-	1.26兆 -46.8%	-0.36億
2014/03	1.49兆黒転	-	-	-	-2.8兆赤転	-0.51億赤拡
2015/03	2.66兆 +78.3%	-	-	-	1.18兆黒転	-4900億赤拡
2016/03	-3.45兆赤転	-	-	-	1.98兆 +67.6%	-2001億赤縮
2017/03	0.85兆黒転	-	-	-	1.45兆 -26.9%	-2177億赤拡
2018/03	2.61兆 +207.1%	-	-	-	-7.2兆赤転	-2011億赤縮
2019/03	-7.23兆赤転	-	-	-	0.93兆黒転	-1610億赤縮
2020/03	0.15兆黒転	-	-	-	2.38兆 +156.8%	-500億赤縮
2021/03	-0.21兆赤転	-	-	-	0.05兆 -97.8%	-0.13億赤縮
2022/03	0.23兆黒転	-	-	-	-2.05兆赤転	-1585億赤拡
2023/03	0.08兆 -63.1%	-	-	-	2.22兆黒転	-4500億赤拡
2024/03	-0.13兆赤転	-	-	-	1.39兆 -37.5%	-4000億赤縮

2008年3月

債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: 7419億1200万
還付加算金: 3600万
持分法適用関連会社の増加: -1億4700万
株式の発行による収入: -
特定取引負債の純増減（△）: 1兆6717億
自己株式の取得: -

2009年3月

債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: -1兆3923億
還付加算金: 4200万
持分法適用関連会社の増加: -
株式の発行による収入: 6715億9500万
特定取引負債の純増減（△）: 9964億6700万
自己株式の取得: -

2010年3月

債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: -5702億7000万
還付加算金: 1900万
持分法適用関連会社の増加: -
株式の発行による収入: 1兆410億
特定取引負債の純増減（△）: -2457億3900万
自己株式の取得: -

2011年3月

債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: -1兆4938億
還付加算金: 2200万
持分法適用関連会社の増加: -
株式の発行による収入: -
特定取引負債の純増減（△）: 1兆5782億
自己株式の取得: -

2012年3月

債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: 2兆8902億
還付加算金: -
持分法適用関連会社の増加: -
株式の発行による収入: -
特定取引負債の純増減（△）: 2兆3646億
自己株式の取得: -

2013年3月

債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: -9630億200万
還付加算金: -
持分法適用関連会社の増加: -
株式の発行による収入: -
特定取引負債の純増減（△）: 1兆2586億
自己株式の取得: -3600万

2014年3月

債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: 1兆4902億
還付加算金: -
持分法適用関連会社の増加: -
株式の発行による収入: -
特定取引負債の純増減（△）: -2兆8039億
自己株式の取得: -5100万

2015年3月

債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: 2兆6574億
還付加算金: -
持分法適用関連会社の増加: -
株式の発行による収入: -
特定取引負債の純増減（△）: 1兆1811億
自己株式の取得: -4900億4500万

2016年3月

債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: -3兆4468億
還付加算金: -
持分法適用関連会社の増加: -
株式の発行による収入: -
特定取引負債の純増減（△）: 1兆9800億
自己株式の取得: -2000億7700万

2017年3月

債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: 8508億4200万
還付加算金: -
持分法適用関連会社の増加: -
株式の発行による収入: -
特定取引負債の純増減（△）: 1兆4482億
自己株式の取得: -2176億8800万

2018年3月

債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: 2兆6125億
還付加算金: -
持分法適用関連会社の増加: -
株式の発行による収入: -
特定取引負債の純増減（△）: -7兆2009億
自己株式の取得: -2010億5100万

2019年3月

債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: -7兆2310億
還付加算金: -
持分法適用関連会社の増加: -
株式の発行による収入: -
特定取引負債の純増減（△）: 9284億9600万
自己株式の取得: -1609億8500万

2020年3月

債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: 1516億700万
還付加算金: -
持分法適用関連会社の増加: -
株式の発行による収入: -
特定取引負債の純増減（△）: 2兆3843億
自己株式の取得: -500億2200万

2021年3月

債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: -2149億1000万
還付加算金: -
持分法適用関連会社の増加: -
株式の発行による収入: -
特定取引負債の純増減（△）: 526億8600万
自己株式の取得: -1300万

2022年3月

債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: 2276億2600万
還付加算金: -
持分法適用関連会社の増加: -
株式の発行による収入: -
特定取引負債の純増減（△）: -2兆455億
自己株式の取得: -1585億2900万

2023年3月

債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: 839億2600万
還付加算金: -
持分法適用関連会社の増加: -
株式の発行による収入: -
特定取引負債の純増減（△）: 2兆2198億
自己株式の取得: -4500億1800万

2024年3月

債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: -1255億3400万
還付加算金: -
持分法適用関連会社の増加: -
株式の発行による収入: -
特定取引負債の純増減（△）: 1兆3870億
自己株式の取得: -4000億3600万