8306 三菱UFJ FG

時価

19兆864億円

12.17倍

2010年以降

4.59-25.44倍
（2010-2024年）

0.93倍

2010年以降

0.28-1.06倍
（2010-2024年）

3.23%

ROE

9.68%

ROA

0.37%

債券貸借取引受入担保金の純増減（△）、還付加算金、持分法適用関連会社の増加他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	債券貸借取引受入担保金の純増減（△）		還付加算金		持分法適用関連会社の増加		株式の発行による収入		特定取引負債の純増減（△）
2008/03	0.74兆		36百万		-147百万		-		1.67兆
2009/03	-1.39兆	赤転	42百万	+16.7%	-		0.67兆		1兆	-40.4%
2010/03	-0.57兆	赤縮	19百万	-54.8%	-		1.04兆	+55%	-0.25兆	赤転
2011/03	-1.49兆	赤拡	22百万	+15.8%	-		-		1.58兆	黒転
2012/03	2.89兆	黒転	-		-		-		2.36兆	+49.8%
2013/03	-0.96兆	赤転	-		-		-		1.26兆	-46.8%
2014/03	1.49兆	黒転	-		-		-		-2.8兆	赤転
2015/03	2.66兆	+78.3%	-		-		-		1.18兆	黒転
2016/03	-3.45兆	赤転	-		-		-		1.98兆	+67.6%
2017/03	0.85兆	黒転	-		-		-		1.45兆	-26.9%
2018/03	2.61兆	+207.1%	-		-		-		-7.2兆	赤転
2019/03	-7.23兆	赤転	-		-		-		0.93兆	黒転
2020/03	0.15兆	黒転	-		-		-		2.38兆	+156.8%
2021/03	-0.21兆	赤転	-		-		-		0.05兆	-97.8%
2022/03	0.23兆	黒転	-		-		-		-2.05兆	赤転
2023/03	0.08兆	-63.1%	-		-		-		2.22兆	黒転
2024/03	-0.13兆	赤転	-		-		-		1.39兆	-37.5%

2008年3月

債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: 7419億1200万
還付加算金: 3600万
持分法適用関連会社の増加: -1億4700万
株式の発行による収入: -
特定取引負債の純増減（△）: 1兆6717億

2009年3月

債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: -1兆3923億
還付加算金: 4200万
持分法適用関連会社の増加: -
株式の発行による収入: 6715億9500万
特定取引負債の純増減（△）: 9964億6700万

2010年3月

債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: -5702億7000万
還付加算金: 1900万
持分法適用関連会社の増加: -
株式の発行による収入: 1兆410億
特定取引負債の純増減（△）: -2457億3900万

2011年3月

債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: -1兆4938億
還付加算金: 2200万
持分法適用関連会社の増加: -
株式の発行による収入: -
特定取引負債の純増減（△）: 1兆5782億

2012年3月

債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: 2兆8902億
還付加算金: -
持分法適用関連会社の増加: -
株式の発行による収入: -
特定取引負債の純増減（△）: 2兆3646億

2013年3月

債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: -9630億200万
還付加算金: -
持分法適用関連会社の増加: -
株式の発行による収入: -
特定取引負債の純増減（△）: 1兆2586億

2014年3月

債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: 1兆4902億
還付加算金: -
持分法適用関連会社の増加: -
株式の発行による収入: -
特定取引負債の純増減（△）: -2兆8039億

2015年3月

債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: 2兆6574億
還付加算金: -
持分法適用関連会社の増加: -
株式の発行による収入: -
特定取引負債の純増減（△）: 1兆1811億

2016年3月

債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: -3兆4468億
還付加算金: -
持分法適用関連会社の増加: -
株式の発行による収入: -
特定取引負債の純増減（△）: 1兆9800億

2017年3月

債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: 8508億4200万
還付加算金: -
持分法適用関連会社の増加: -
株式の発行による収入: -
特定取引負債の純増減（△）: 1兆4482億

2018年3月

債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: 2兆6125億
還付加算金: -
持分法適用関連会社の増加: -
株式の発行による収入: -
特定取引負債の純増減（△）: -7兆2009億

2019年3月

債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: -7兆2310億
還付加算金: -
持分法適用関連会社の増加: -
株式の発行による収入: -
特定取引負債の純増減（△）: 9284億9600万

2020年3月

債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: 1516億700万
還付加算金: -
持分法適用関連会社の増加: -
株式の発行による収入: -
特定取引負債の純増減（△）: 2兆3843億

2021年3月

債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: -2149億1000万
還付加算金: -
持分法適用関連会社の増加: -
株式の発行による収入: -
特定取引負債の純増減（△）: 526億8600万

2022年3月

債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: 2276億2600万
還付加算金: -
持分法適用関連会社の増加: -
株式の発行による収入: -
特定取引負債の純増減（△）: -2兆455億

2023年3月

債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: 839億2600万
還付加算金: -
持分法適用関連会社の増加: -
株式の発行による収入: -
特定取引負債の純増減（△）: 2兆2198億

2024年3月

債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: -1255億3400万
還付加算金: -
持分法適用関連会社の増加: -
株式の発行による収入: -
特定取引負債の純増減（△）: 1兆3870億