りそな HD（8308）の固定資産の推移 - 四半期
個別
- 2008年3月31日
- 1兆2146億
- 2009年3月31日 -3.09%
- 1兆1771億
- 2010年3月31日 +2.33%
- 1兆2045億
- 2011年3月31日 +0.35%
- 1兆2087億
- 2012年3月31日 -0.09%
- 1兆2076億
- 2013年3月31日 -1.23%
- 1兆1927億
- 2014年3月31日 +0.03%
- 1兆1930億
- 2014年9月30日 -2.51%
- 1兆1631億
- 2015年3月31日 +0.01%
- 1兆1632億
- 2015年9月30日 +0.11%
- 1兆1644億
- 2016年3月31日 -0.85%
- 1兆1545億
- 2016年9月30日 -0.43%
- 1兆1496億
- 2017年3月31日 +0%
- 1兆1496億
- 2017年9月30日 -0.02%
- 1兆1494億
- 2018年3月31日 +7.55%
- 1兆2362億
- 2018年9月30日 +0.78%
- 1兆2459億
- 2019年3月31日 -0.56%
- 1兆2389億
- 2019年9月30日 -0.93%
- 1兆2273億
- 2020年3月31日 -8.1%
- 1兆1279億
- 2020年9月30日 -0.57%
- 1兆1215億
- 2021年3月31日 +1.58%
- 1兆1392億
- 2021年9月30日 +8.56%
- 1兆2367億
- 2022年3月31日 +0.06%
- 1兆2375億
- 2022年9月30日 -1.96%
- 1兆2133億
- 2023年3月31日 +0.34%
- 1兆2174億
- 2023年9月30日 -0.04%
- 1兆2170億
- 2024年3月31日 +2.42%
- 1兆2464億
- 2024年9月30日 +14.09%
- 1兆4221億
- 2025年3月31日 +0.65%
- 1兆4313億
- 2025年9月30日 +3.29%
- 1兆4784億
- 2026年3月31日 -3.1%
- 1兆4326億
有報情報
- #1 セグメント情報等、中間連結財務諸表（連結）
- (2)有形固定資産2023/11/22 10:00
当グループは、本邦に所在している有形固定資産の金額が中間連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、中間連結財務諸表（連結）
- (2)リース資産の減価償却の方法2023/11/22 10:00
中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4 会計方針に関する事項」の「(4)固定資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。
2 オペレーティング・リース取引 - #3 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- デリバティブ取引(特定取引目的の取引を除く)の評価は、時価法により行っております。2023/11/22 10:00
(4) 固定資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く) - #4 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）
- 形固定資産
当グループは、本邦に所在している有形固定資産の金額が中間連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2023/11/22 10:00 - #5 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）
- ※9 有形固定資産の減価償却累計額2023/11/22 10:00
- #6 減価償却額の注記
- ※2 減価償却実施額は次のとおりであります。2023/11/22 10:00
前中間会計期間(自 2022年4月1日至 2022年9月30日) 当中間会計期間(自 2023年4月1日至 2023年9月30日) 有形固定資産 4百万円 6百万円 無形固定資産 4百万円 4百万円 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 資産2023/11/22 10:00
負債科目 前第2四半期連結会計期間 当第2四半期連結会計期間 金額(百万円) 構成比(%) 金額(百万円) 構成比(%) 金銭債権 3,998,039 12.19 283,431 0.95 有形固定資産 298,151 0.91 285,518 0.96 無形固定資産 2,923 0.01 3,308 0.01 その他債権 4,230 0.01 4,133 0.01
(注) 1 上記残高表には、金銭評価の困難な信託を除いております。科目 前第2四半期連結会計期間 当第2四半期連結会計期間 金額(百万円) 構成比(%) 金額(百万円) 構成比(%) - #8 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）
- 時価法(売却原価は主として移動平均法により算定)により行っております。ただし市場価格のない株式等については移動平均法による原価法により行っております。なお、その他有価証券の評価差額については、全部純資産直入法により処理しております。2023/11/22 10:00
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
