三井住友トラストグループ（8309）の外国為替の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 8億1100万
2009年3月31日 -1.11%: 8億200万
2010年3月31日 -4.36%: 7億6700万
2010年12月31日 -9.26%: 6億9600万
2011年3月31日 +999.99%: 122億5900万
2011年6月30日 -38.64%: 75億2200万
2011年12月31日 +18.25%: 88億9500万
2012年3月31日 +6.13%: 94億4000万
2012年6月30日 -21.15%: 74億4300万
2012年12月31日 +330.24%: 320億2300万
2013年3月31日 +86.02%: 595億7000万
2013年6月30日 -80.44%: 116億5000万
2013年12月31日 +85.14%: 215億6900万
2014年3月31日 -43.84%: 121億1400万
2014年6月30日 -14.9%: 103億900万
2014年9月30日 +6.56%: 109億8500万
2014年12月31日 +31.77%: 144億7500万
2015年3月31日 -12.04%: 127億3200万
2015年6月30日 -13.93%: 109億5800万
2015年9月30日 +4.11%: 114億800万
2015年12月31日 +74.01%: 198億5100万
2016年3月31日 -13.24%: 172億2300万
2016年6月30日 -38.38%: 106億1200万
2016年9月30日 +3.85%: 110億2100万
2016年12月31日 +558.72%: 725億9700万
2017年3月31日 -77.7%: 161億8900万
2017年6月30日 +96%: 317億3000万
2017年9月30日 +3.28%: 327億7200万
2017年12月31日 -8.94%: 298億4300万
2018年3月31日 -14.37%: 255億5400万
2018年6月30日 +29.38%: 330億6100万
2018年9月30日 -10.31%: 296億5100万
2018年12月31日 +26.93%: 376億3600万
2019年3月31日 -1.86%: 369億3600万
2019年6月30日 -7.83%: 340億4500万
2019年9月30日 -5.55%: 321億5500万
2019年12月31日 +43.88%: 462億6600万
2020年3月31日 -20.13%: 369億5200万
2020年6月30日 +43.1%: 528億7700万
2020年9月30日 -12.68%: 461億7300万
2020年12月31日 -39.66%: 278億6000万
2021年3月31日 -8.84%: 253億9600万
2021年6月30日 +1.16%: 256億9100万
2021年9月30日 +25.51%: 322億4600万
2021年12月31日 -7.71%: 297億5900万
2022年3月31日 -0.89%: 294億9400万
2022年6月30日 +35.99%: 401億900万
2022年9月30日 -9.51%: 362億9400万
2022年12月31日 -0.48%: 361億1800万
2023年3月31日 +31.36%: 474億4500万
2023年6月30日 -18.64%: 386億100万
2023年9月30日 +6.74%: 412億200万
2023年12月31日 +56.96%: 646億7100万
2024年3月31日 -29.81%: 453億9400万
2024年6月30日 +14.98%: 521億9200万
2024年9月30日 -13.36%: 452億1700万
2024年12月31日 +1.62%: 459億5000万
2025年3月31日 +16.33%: 534億5300万
2025年6月30日 +11.75%: 597億3600万
2025年9月30日 -26.85%: 436億9500万
2025年12月31日 +9.77%: 479億6400万
2026年3月31日 +37.24%: 658億2600万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: ついて保証しているものであって、当該社債の発行が金融商品取引法第2条第3項に規定する有価証券
の私募によるものに限る。)、貸出金、外国為替、未収利息、仮払金、支払承諾見返及び有価証券の貸
付けを行っている場合のその有価証券(使用貸借又は賃貸借契約によるものに限る。)をいう。
2025/06/18 10:11
#2 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: (2) 時価をもって連結貸借対照表計上額としない金融資産及び金融負債
現金預け金、コールローン及び買入手形、買現先勘定及び債券貸借取引支払保証金、外国為替、コールマネー及び売渡手形、売現先勘定、短期社債、信託勘定借は、短期間(1年以内)で決済されるものが大半を占めており、時価が帳簿価額に近似することから、注記を省略しております。
前連結会計年度(2024年3月31日)
2025/06/18 10:11
#3 銀行法及び金融機能の再生のための緊急措置に関する法律に基づく債権に関する注記、銀行業（連結）: ※3.銀行法及び金融機能の再生のための緊急措置に関する法律に基づく債権は次のとおりであります。なお、債権は、連結貸借対照表の「有価証券」中の社債(その元本の償還及び利息の支払の全部又は一部について保証しているものであって、当該社債の発行が有価証券の私募(金融商品取引法第2条第3項)によるものに限る。)、貸出金、外国為替、「その他資産」中の未収利息及び仮払金並びに支払承諾見返の各勘定に計上されるもの並びに注記されている有価証券の貸付けを行っている場合のその有価証券(使用貸借又は賃貸借契約によるものに限る。)等であります。

2025/06/18 10:11