- 8309
- 2026/09/03
- 時価
- 4兆9951億円
- PER 予
- 12.95倍
- 2010年以降
- 5.49-31.34倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.34倍
- 2010年以降
- 0.32-1.2倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.66%
- ROE 予
- 10.37%
- ROA 予
- 0.45%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
三井住友トラストグループ(8309)の外国為替(負債)の純増減(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- -3800万
- 2009年3月31日
- 3100万
- 2009年12月31日
- -3600万
- 2010年3月31日
- -2000万
- 2010年9月30日 -5%
- -2100万
- 2010年12月31日
- 300万
- 2011年3月31日
- -2100万
- 2011年9月30日
- 4000万
- 2012年3月31日 ±0%
- 4000万
- 2012年9月30日
- -2300万
- 2013年3月31日
- 3500万
- 2014年3月31日 -48.57%
- 1800万
- 2014年9月30日
- -5400万
- 2015年3月31日
- 1500万
- 2015年9月30日
- -2800万
- 2016年3月31日
- 1億1800万
- 2016年9月30日
- -1億3400万
- 2017年3月31日
- -2200万
- 2017年9月30日
- 1億2200万
- 2018年3月31日 +999.99%
- 17億4800万
- 2018年9月30日
- -16億7500万
- 2019年3月31日
- -15億2600万
- 2019年9月30日
- -1億900万
- 2020年3月31日
- 27億5500万
- 2020年9月30日
- -13億4700万
- 2021年3月31日 -95.69%
- -26億3600万
- 2021年9月30日
- 6億4900万
- 2022年3月31日 +7.55%
- 6億9800万
- 2022年9月30日
- -5億2600万
- 2023年3月31日
- -4億2700万
- 2023年9月30日 -21.08%
- -5億1700万
- 2024年3月31日 -9.48%
- -5億6600万
- 2024年9月30日
- 16億9900万
- 2025年3月31日 -31.84%
- 11億5800万
- 2025年9月30日
- -3億5900万
- 2026年3月31日
- -1億2500万
有報情報
- #1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (マーケット事業)2026/06/17 10:05
外国為替・金利・デリバティブ等の商品・サービスの提供を通じてお客さまの多様な課題の解決に貢献しています。また、投資業務・ALM業務での市場変動リスクの適切なマネージなど、高度な知見と体制を強みに、安定性と収益性の両立に挑みながら、持続的な付加価値の創出に取り組んでいます。
(運用ビジネス) - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ついて保証しているものであって、当該社債の発行が金融商品取引法第2条第3項に規定する有価証券2026/06/17 10:05
の私募によるものに限る。)、貸出金、外国為替、未収利息、仮払金、支払承諾見返及び有価証券の貸
付けを行っている場合のその有価証券(使用貸借又は賃貸借契約によるものに限る。)をいう。 - #3 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (2) 時価をもって連結貸借対照表計上額としない金融資産及び金融負債2026/06/17 10:05
現金預け金、コールローン及び買入手形、買現先勘定及び債券貸借取引支払保証金、外国為替、コールマネー及び売渡手形、売現先勘定、短期社債、信託勘定借は、短期間(1年以内)で決済されるものが大半を占めており、時価が帳簿価額に近似することから、注記を省略しております。
前連結会計年度(2025年3月31日) - #4 銀行法及び金融機能の再生のための緊急措置に関する法律に基づく債権に関する注記、銀行業(連結)
- ※3.銀行法及び金融機能の再生のための緊急措置に関する法律に基づく債権は次のとおりであります。なお、債権は、連結貸借対照表の「有価証券」中の社債(その元本の償還及び利息の支払の全部又は一部について保証しているものであって、当該社債の発行が有価証券の私募(金融商品取引法第2条第3項)によるものに限る。)、貸出金、外国為替、「その他資産」中の未収利息及び仮払金並びに支払承諾見返の各勘定に計上されるもの並びに注記されている有価証券の貸付けを行っている場合のその有価証券(使用貸借又は賃貸借契約によるものに限る。)等であります。2026/06/17 10:05