三井住友 FG(8316)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 4615億3600万
- 2009年3月31日
- -3734億5600万
- 2010年3月31日
- 2715億5900万
- 2011年3月31日 +75.25%
- 4758億9500万
- 2012年3月31日 +8.96%
- 5185億3600万
- 2013年3月31日 +53.13%
- 7940億5900万
- 2014年3月31日 +5.2%
- 8353億5700万
- 2015年3月31日 -9.79%
- 7536億1000万
個別
- 2008年3月31日
- 829億7500万
- 2009年3月31日 +24.7%
- 1034億6800万
- 2010年3月31日 -36.04%
- 661億7600万
- 2011年3月31日 +189.44%
- 1915億3900万
- 2012年3月31日 -21.73%
- 1499億1900万
- 2013年3月31日 -1.29%
- 1479億8100万
- 2014年3月31日 +27.73%
- 1890億1800万
- 2015年3月31日 +157.1%
- 4859億7000万
- 2016年3月31日 +8.5%
- 5272億8800万
- 2017年3月31日 -14.51%
- 4507億7500万
- 2018年3月31日 -49.13%
- 2293億
- 2019年3月31日 +106.8%
- 4741億9600万
- 2020年3月31日 +34.15%
- 6361億2800万
- 2021年3月31日 -55.67%
- 2819億6600万
- 2022年3月31日 +40.15%
- 3951億6700万
- 2023年3月31日 +1.32%
- 4003億8000万
- 2024年3月31日 +36.15%
- 5451億1400万
- 2025年3月31日 +78%
- 9703億1900万
- 2026年3月31日 -7.88%
- 8938億9300万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- イ.業績指標及び評価ウェイトの内容は以下のとおり。2025/06/20 15:37
※1 当社グループの連結業務純益。業績指標 評価ウェイト SMFG業務純益(※1) 前期比/計画比 50% SMFG当期純利益(※2) 前期比/計画比 50%
※2 当社グループの親会社株主に帰属する当期純利益。 - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 本中期経営計画では、次の3項目を最終年度の2025年度の財務目標として掲げております。2025/06/20 15:37
<連結財務目標(2025年度)>
※1 バーゼルⅢ最終化時ベース、その他有価証券評価差額金を除く収益性 ROCET1※1 9.5%以上 ボトムライン(親会社株主に帰属する当期純利益)向上とディシプリンを利かせた資本運営により極大化 効率性 ベース経費※2 2022年度実績比削減 経費額を適切にコントロールし、成長投資を実行 健全性 普通株式等Tier1比率※1 10%程度 規制最終化に対応した十分な資本水準を確保
※2 営業経費から「収益連動経費」「先行投資に係る経費」等を除いたもの - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- なお、本項に記載した将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において判断したものであり、リスクと不確実性を内包しているため、将来生じる実際の結果と大きく異なる場合があります。2025/06/20 15:37
当連結会計年度の経常利益は前連結会計年度対比2,534億円増益の1兆7,195億円、親会社株主に帰属する当期純利益は同2,150億円増益の1兆1,780億円となりました。
(単位:億円) - #4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/20 15:37
(注)1 当社は、2024年9月30日を基準日、10月1日を効力発生日として、普通株式1株につき3株の割合で株式分割を実施しております。前連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり純資産額並びに1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 円 3,719.12 3,795.62 1株当たり当期純利益 円 241.52 301.55 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 円 241.45 301.48
2 1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、次のとおりであります。