三井住友 FG(8316)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1414億1900万
- 2009年3月31日 +15.63%
- 1635億2200万
- 2010年3月31日 +31.83%
- 2155億6300万
- 2011年3月31日 +21.57%
- 2620億6800万
- 2012年3月31日 +7.91%
- 2827億9700万
- 2013年3月31日 +4.94%
- 2967億7000万
- 2014年3月31日 +10.61%
- 3282億5100万
- 2015年3月31日 +9.43%
- 3592億1600万
- 2016年3月31日 +13.66%
- 4082億7200万
- 2017年3月31日 +5.77%
- 4318億3300万
- 2018年3月31日 -0.71%
- 4287億5600万
- 2019年3月31日 +0.55%
- 4311億3500万
- 2020年3月31日 +2.15%
- 4404億700万
- 2021年3月31日 +7.94%
- 4753億6000万
- 2022年3月31日 -3.13%
- 4604億6800万
- 2023年3月31日 +13.26%
- 5215億4500万
- 2024年3月31日 +19.5%
- 6232億6600万
- 2025年3月31日 +17.41%
- 7317億4900万
- 2026年3月31日 +17.82%
- 8621億1300万
個別
- 2008年3月31日
- 900万
- 2009年3月31日 +22.22%
- 1100万
- 2010年3月31日 -27.27%
- 800万
- 2011年3月31日 ±0%
- 800万
- 2012年3月31日 +100%
- 1600万
- 2013年3月31日 +418.75%
- 8300万
- 2014年3月31日 +221.69%
- 2億6700万
- 2015年3月31日 -0.75%
- 2億6500万
- 2016年3月31日 +20%
- 3億1800万
- 2017年3月31日 -0.63%
- 3億1600万
- 2018年3月31日 -6.33%
- 2億9600万
- 2019年3月31日 -6.76%
- 2億7600万
- 2020年3月31日 -2.17%
- 2億7000万
- 2021年3月31日 +75.56%
- 4億7400万
- 2022年3月31日 +681.22%
- 37億300万
- 2023年3月31日 +140.7%
- 89億1300万
- 2024年3月31日 +32.07%
- 117億7100万
- 2025年3月31日 +37.3%
- 161億6200万
- 2026年3月31日 +6.39%
- 171億9500万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (イ)無形固定資産2026/06/19 15:03
ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 無形固定資産は、定額法により償却しております。2026/06/19 15:03
なお、自社利用のソフトウエアについては、当社及び国内連結子会社における利用可能期間(5年~10年)に基づいて償却しております。
③ リース資産 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/19 15:03
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)地域 主な用途 種類 減損損失額(百万円) 欧州 遊休資産 1物件 建物 644 ― ― ソフトウエア等 1,534
土地、建物等について、継続的な収支の管理・把握を実施している各営業拠点(物理的に同一の資産を共有する拠点)をグルーピングの最小単位としております。無形固定資産や本店、研修所、事務・システムの集中センター、福利厚生施設等の本部拠点の独立したキャッシュ・フローを生み出さない資産は全社的な資産として共用資産としております。なお、当社の連結子会社である株式会社三井住友銀行等の一部の子会社では、管理会計上の枠組みを活用し、共用資産のうち各業務部門単独での使用が合理的に認められる固定資産については各業務部門の共用資産として特定した上で、関連する他の固定資産を含む業務部門単位で減損判定を実施しております。地域 主な用途 種類 減損損失額(百万円) 国内その他 遊休資産 14物件 土地、建物等 190 ― ― ソフトウエア等 1,158 - #4 設備の新設、除却等の計画(連結)
- ソフトウエアの主なものは2027年3月までに完了予定であります。2026/06/19 15:03
- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2) 無形固定資産2026/06/19 15:03
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年~10年)に基づく定額法により償却しております。
3.繰延資産の処理方法