有形固定資産

【期間】

連結

2014年9月30日
1兆20億
2015年9月30日 +12.09%
1兆1231億
2016年9月30日 +0.95%
1兆1338億
2017年9月30日 +26.42%
1兆4334億
2018年9月30日 -2.91%
1兆3916億
2019年9月30日 +0.01%
1兆3918億
2020年9月30日 -5.37%
1兆3171億
2021年9月30日 +0.52%
1兆3240億
2022年9月30日 +4.8%
1兆3875億
2023年9月30日 +0.38%
1兆3927億

個別

2014年9月30日
7789億6600万
2015年9月30日 +5.55%
8221億7400万
2016年9月30日 -0.06%
8217億1300万
2017年9月30日 -1.39%
8102億5300万
2018年9月30日 -1.7%
7964億8700万
2019年9月30日 +0.53%
8007億700万
2020年9月30日 -1.3%
7902億9600万
2021年9月30日 -2.4%
7713億5800万
2022年9月30日 -0.19%
7699億600万
2023年9月30日 -3.35%
7441億4700万

有報情報

#1 セグメント情報等、中間連結財務諸表(連結)
有形固定資産
(単位:百万円)
日本米州欧州・中近東アジア・オセアニア合計
728,711573,19642,66142,9561,387,525
3 主要な顧客ごとの情報
特定の顧客に対する経常収益で中間連結損益計算書の経常収益の10%以上を占めるものがないため、記載を省略しております。
当中間連結会計期間(自 2023年4月1日 至 2023年9月30日)
1 サービスごとの情報
報告セグメントごとの情報と類似しているため、記載を省略しております。
2 地域ごとの情報
(1) 経常収益
(単位:百万円)
日本米州欧州・中近東アジア・オセアニア合計
1,223,4061,149,004686,161670,5963,729,168
(注)1 一般企業の売上高に代えて、経常収益を記載しております。
2 当行(海外店を除く)及び国内連結子会社の取引に係る経常収益は「日本」に分類しております。また、当行の海外店及び在外連結子会社の取引に係る経常収益は、海外店及び各社の所在地を基礎とし、地理的な近接度等を考慮の上、「米州」「欧州・中近東」「アジア・オセアニア」に分類しております。
3 「米州」にはアメリカ合衆国、ブラジル連邦共和国、カナダ等が、「欧州・中近東」には英国、ドイツ連邦共和国等が、「アジア・オセアニア」には中華人民共和国、シンガポール共和国、インドネシア共和国等が属しております。2023/11/29 15:07
#2 リース取引関係、中間連結財務諸表(連結)
① リース資産の内容
(ア)有形固定資産
主として、店舗及び事務システム機器等であります。
2023/11/29 15:07
#3 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(4) 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(賃貸資産及びリース資産を除く)
当行の有形固定資産は、主に定額法を採用しております。
2023/11/29 15:07
#4 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
有形固定資産
(単位:百万円)
日本米州欧州・中近東アジア・オセアニア合計
700,322610,65241,84939,9541,392,778
2023/11/29 15:07
#5 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
※8 有形固定資産の減価償却累計額
2023/11/29 15:07
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(5) キャッシュ・フローの状況の分析
当中間連結会計期間のキャッシュ・フローは、資金の運用・調達や貸出金・預金の増減等の「営業活動によるキャッシュ・フロー」が前中間連結会計期間対比19兆3,168億円増加の+4兆7,795億円、有価証券の取得・売却や有形固定資産の取得・売却等の「投資活動によるキャッシュ・フロー」が同11兆8,076億円減少の△4兆3,164億円、劣後調達等の「財務活動によるキャッシュ・フロー」が同1兆5,799億円増加の+1兆1,123億円となりました。
その結果、当中間連結会計期間末の現金及び現金同等物の残高は、前連結会計年度末対比2兆276億円増加の66兆2,934億円となりました。
2023/11/29 15:07
#7 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
有形固定資産は、主に定額法を採用しております。
2023/11/29 15:07