- 8377
- 2026/09/18
- 時価
- 1兆421億円
- PER 予
- 16.61倍
- 2010年以降
- 3.78-19.58倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.37倍
- 2010年以降
- 0.15-1.07倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 17.43%
- ROE 予
- 8.23%
- ROA 予
- 0.36%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ほくほく FG(8377)の無形固定資産の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 420億2500万
- 2009年3月31日 -5.05%
- 399億200万
- 2010年3月31日 -4.15%
- 382億4600万
- 2011年3月31日 -4.76%
- 364億2500万
- 2012年3月31日 +19.11%
- 433億8600万
- 2013年3月31日 -12.19%
- 380億9800万
- 2014年3月31日 -13.63%
- 329億500万
- 2015年3月31日 -14.68%
- 280億7600万
- 2016年3月31日 -14.61%
- 239億7400万
- 2017年3月31日 +1.6%
- 243億5800万
- 2018年3月31日 +0.37%
- 244億4900万
- 2019年3月31日 -13.83%
- 210億6700万
- 2020年3月31日 -17.79%
- 173億2000万
- 2021年3月31日 -21.66%
- 135億6800万
- 2022年3月31日 -23.92%
- 103億2300万
- 2023年3月31日 -19.61%
- 82億9900万
- 2024年3月31日 +17.44%
- 97億4600万
- 2025年3月31日 -8.93%
- 88億7600万
- 2026年3月31日 +51.53%
- 134億5000万
個別
- 2008年3月31日
- 400万
- 2009年3月31日 -50%
- 200万
- 2010年3月31日 -50%
- 100万
- 2011年3月31日 ±0%
- 100万
- 2012年3月31日 -100%
- 0
- 2013年3月31日
- 0
- 2014年3月31日
- 0
- 2016年3月31日
- 0
- 2017年3月31日
- 400万
- 2018年3月31日 +75%
- 700万
- 2019年3月31日 -14.29%
- 600万
- 2020年3月31日 -16.67%
- 500万
- 2021年3月31日 +40%
- 700万
- 2022年3月31日 -28.57%
- 500万
- 2023年3月31日 -40%
- 300万
- 2024年3月31日 -33.33%
- 200万
- 2025年3月31日 -100%
- 0
- 2026年3月31日
- 400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (9) 持分法適用会社への投資額の調整額3,895百万円は、セグメントに配分していない持分法適用会社への投資額及び持分法投資損益額であります。2026/06/16 14:31
(10) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△0百万円は、連結上「その他の有形固定資産」となるリース投資資産に係る投資額及びセグメントに配分していない有形固定資産及び無形固定資産の増加額であります。
4.セグメント利益は、連結損益計算書の親会社株主に帰属する当期純利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- (8) 持分法適用会社への投資額の調整額4,372百万円は、セグメントに配分していない持分法適用会社への投資額及び持分法投資損益額であります。2026/06/16 14:31
(9) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額9百万円は、連結上「その他の有形固定資産」となるリース投資資産に係る投資額及びセグメントに配分していない有形固定資産及び無形固定資産の増加額であります。
4.セグメント利益は、連結損益計算書の親会社株主に帰属する当期純利益と調整を行っております。 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2026/06/16 14:31
無形固定資産
ソフトウエアであります。 - #4 会計方針に関する事項(連結)
- 銀行業を営む連結子会社以外の連結子会社の有形固定資産については、資産の見積耐用年数に基づき、主として定率法により償却しております。2026/06/16 14:31
②無形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産は、定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、当社及び連結子会社で定める利用可能期間(主として5年)に基づいて償却しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法により償却しております。
3.役員賞与引当金の計上基準
役員賞与引当金は、役員への賞与の支払に備えるため、役員に対する賞与の支給見積額のうち、当事業年度に帰属する額を計上しております。2026/06/16 14:31