山口 FG(8418)の建物の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 222億6500万
- 2009年3月31日 -0.22%
- 222億1500万
- 2010年3月31日 -4.74%
- 211億6100万
- 2011年3月31日 -5.36%
- 200億2700万
- 2012年3月31日 +0.15%
- 200億5700万
- 2013年3月31日 -2.71%
- 195億1300万
- 2014年3月31日 -0.41%
- 194億3300万
- 2015年3月31日 -0.11%
- 194億1100万
- 2016年3月31日 +2.01%
- 198億200万
- 2017年3月31日 +5.48%
- 208億8700万
- 2018年3月31日 +0.11%
- 209億1100万
- 2019年3月31日 +1.07%
- 211億3500万
- 2020年3月31日 -2.58%
- 205億9000万
- 2021年3月31日 -0.21%
- 205億4600万
- 2022年3月31日 -4.14%
- 196億9500万
- 2023年3月31日 -1.28%
- 194億4300万
- 2024年3月31日 +7.53%
- 209億800万
- 2025年3月31日 -1.51%
- 205億9200万
個別
- 2018年3月31日
- 0
- 2018年9月30日
- 100万
- 2019年3月31日 ±0%
- 100万
- 2019年9月30日 ±0%
- 100万
- 2020年3月31日 +100%
- 200万
- 2020年9月30日 +999.99%
- 1億700万
- 2021年3月31日 -2.8%
- 1億400万
- 2021年9月30日 +1.92%
- 1億600万
- 2022年3月31日 -2.83%
- 1億300万
- 2022年9月30日 -2.91%
- 1億
- 2023年3月31日 +1%
- 1億100万
- 2023年9月30日 +540.59%
- 6億4700万
- 2024年3月31日 -0.46%
- 6億4400万
- 2024年9月30日 -2.02%
- 6億3100万
- 2025年3月31日 -2.06%
- 6億1800万
- 2025年9月30日 -2.1%
- 6億500万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1 株式会社山口銀行の「事務センター」、「防府文書センター」の従業員数は、「本部・本店」の従業員数に含めて計上しております。2025/06/20 15:50
2 土地の面積欄の( )内は、借地の面積(内書き)であり、その年間賃借料は建物も含め893百万円であります。
3 動産は、事務機械2,217百万円、その他1,249百万円であります。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)2025/06/20 15:50
当社及び銀行業を営む連結子会社の有形固定資産は、定率法(ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/20 15:50
当社及び銀行業・証券業を営む連結子会社は、営業用資産については管理会計上の最小単位である営業店単位(ただし、同一建物内で複数店舗が営業している営業店グループは当該グループ単位)で、遊休資産については原則として各資産単位でグルーピングを行っております。また、本店、事務センター、研修所、社宅・寮等については、銀行業を営む連結子会社全体に関連する資産であるため共用資産としております。地域 主な用途 種類 減損損失 山口県内 営業用資産 土地・建物 176 百万円 広島県内 営業用資産 土地・建物 151 百万円 福岡県内 営業用資産 建物 8 百万円 その他 営業用資産 建物 5 百万円 合計 343 百万円
銀行業・証券業以外の連結子会社は、原則として各社単位でグルーピングを行っております。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/20 15:50
当社及び銀行業を営む連結子会社の有形固定資産は、定率法(ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産及び賃貸資産を除く)2025/06/20 15:50
有形固定資産は、定率法(ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。