山口 FG（8418）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 49億7400万
2010年9月30日 +97.08%: 98億300万
2010年12月31日 -8.95%: 89億2600万
2011年3月31日 -13.16%: 77億5100万
2011年6月30日 -7.92%: 71億3700万
2011年9月30日 -38.14%: 44億1500万
2011年12月31日 +36.33%: 60億1900万
2012年3月31日 +383.78%: 291億1900万
2012年6月30日: -25億5700万
2012年9月30日: 47億4800万
2012年12月31日 +330.69%: 204億4900万
2013年3月31日 +153.03%: 517億4200万
2013年6月30日: -52億1900万
2013年9月30日: 189億6900万
2013年12月31日 +57.46%: 298億6900万
2014年3月31日 +14.88%: 343億1500万
2014年6月30日 -63.47%: 125億3600万
2014年9月30日 +115.39%: 270億100万
2014年12月31日 +105.12%: 553億8400万
2015年3月31日 +35.8%: 752億1000万
2015年6月30日 -82.09%: 134億6700万
2015年9月30日: -9億5200万
2015年12月31日: 175億100万
2016年3月31日 -55.21%: 78億3900万
2016年6月30日 -29.49%: 55億2700万
2016年9月30日 +63.9%: 90億5900万
2016年12月31日 +223.27%: 292億8500万
2017年3月31日 +28.65%: 376億7500万
2017年6月30日 -65.17%: 131億2200万
2017年9月30日 +115.41%: 282億6600万
2017年12月31日 +64.49%: 464億9400万
2018年3月31日 +1.66%: 472億6800万
2018年6月30日 -83.36%: 78億6600万
2018年9月30日 -1.89%: 77億1700万
2018年12月31日: -69億7200万
2019年3月31日: 6億5200万
2019年6月30日 +282.98%: 24億9700万
2019年9月30日 +158.35%: 64億5100万
2019年12月31日 +160.29%: 167億9100万
2020年3月31日: -252億400万
2020年6月30日: 152億9000万
2020年9月30日 +54.68%: 236億5000万
2020年12月31日 +38.49%: 327億5200万
2021年3月31日 +87.88%: 615億3300万
2021年6月30日 -94.39%: 34億5000万
2021年9月30日 +21.42%: 41億8900万
2021年12月31日 +117.14%: 90億9600万
2022年3月31日: -313億3500万
2022年6月30日: -91億6300万
2022年9月30日 -68.08%: -154億100万
2022年12月31日 -22.25%: -188億2700万
2023年3月31日: -13億200万
2023年6月30日: 220億6600万
2023年9月30日 -40.03%: 132億3200万
2023年12月31日 +120.07%: 291億2000万
2024年3月31日 +103.74%: 593億2800万
2024年6月30日: -30億7500万
2024年9月30日: -22億4400万
2024年12月31日: -7億2500万
2025年3月31日 -999.99%: -123億5100万
2025年6月30日: 198億9900万
2025年9月30日 +154.08%: 505億6000万
2025年12月31日 +49.7%: 756億8600万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/20 15:50
#2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）: 非連結子会社は、その資産、経常収益、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合
う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、連結の範囲から除いても企業集
団の財政状態及び経営成績に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいため、連結の範囲
2025/06/20 15:50
#3 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）: 持分法非適用の非連結子会社は、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)
及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸
表に重要な影響を与えないため、持分法の対象から除いております。
2025/06/20 15:50
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 経常収益は、貸出金利息や有価証券利息配当金の増加等を主因として、前連結会計年度比286億82百万円増加して2,134億35百万円となりました。一方、経常費用は、資金調達費用や国債等債券売却損の増加等を主因として、前連結会計年度比135億28百万円増加して1,609億99百万円となりました。その結果、経常利益は前連結会計年度比151億54百万円増加して524億36百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は前連結会計年度比101億29百万円増加して353億45百万円となり、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益ともに過去最高益を更新しました。
また、包括利益は、当期純利益が101億95百万円増加し、その他有価証券評価差額金が650億82百万円減少、退職給付に係る調整額が91億20百万円減少、繰延ヘッジ損益が74億11百万円減少した結果、前連結会計年度比716億79百万円減少して△123億51百万円となりました。
なお、当社グループは、銀行業の単一セグメントであるため、セグメントの業績は記載しておりません。
2025/06/20 15:50
#5 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: (*1)当期の損益に計上した額のうち連結貸借対照表日において保有する金融資産及び負債の評価損益については該当はありません。
(*2)連結包括利益計算書の「その他の包括利益」の「その他有価証券評価差額金」に含まれております。
(*3)レベル2の時価からレベル3の時価への振替については、該当はありません。
2025/06/20 15:50