固定資産
個別
- 2014年3月31日
- 5004億3600万
- 2015年3月31日 +0.02%
- 5005億2800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2015/06/26 13:27
当社グループは、本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ② リース資産の減価償却の方法2015/06/26 13:27
連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4 会計処理基準に関する事項」の「(4) 固定資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。
(2) 通常の賃貸借取引に係る方法に準じて会計処理を行っている所有権移転外ファイナンス・リース取引 - #3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 資産の額2015/06/26 13:27
(2) 負債の額流動資産 21,691 百万円 固定資産 644 百万円 資産合計 22,335 百万円
- #4 固定資産の減価償却の方法
- 2015/06/26 13:27
- #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/26 13:27
- #6 設備投資等の概要
- なお、当連結会計年度において主要な設備に重要な除却はありません。2015/06/26 13:27
また、営業上重要な影響を及ぼす固定資産の売却はありません。 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 2015/06/26 13:27
(4) 固定資産の減価償却の方法① 有形固定資産(リース資産を除く)銀行業を営む連結子会社の有形固定資産は、定率法(ただし、平成10年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)については定額法)を採用しております。また、主な耐用年数は次のとおりであります。建 物:7年~50年その他:3年~15年銀行業以外の連結子会社の有形固定資産については、税法基準に基づき、主として定率法により償却しております。 ② 無形固定資産(リース資産を除く)無形固定資産は、定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、連結子会社で定める利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。 ③ リース資産所有権移転外ファイナンス・リース取引に係る「有形固定資産」及び「無形固定資産」中のリース資産は、リース期間を耐用年数とした定額法により償却しております。なお、残存価額については、リース契約上に残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。