三菱UFJ信託銀行の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 558億8900万
- 2009年3月31日 -6.81%
- 520億8300万
- 2010年3月31日 +4.71%
- 545億3800万
- 2011年3月31日 -0.92%
- 540億3600万
- 2012年3月31日 +2.84%
- 555億7100万
- 2013年3月31日 -1.69%
- 546億3000万
- 2014年3月31日 -20.52%
- 434億2200万
- 2015年3月31日 -6.22%
- 407億2100万
- 2016年3月31日 +8.57%
- 442億900万
- 2017年3月31日 -9.62%
- 399億5800万
- 2018年3月31日 -11.88%
- 352億900万
- 2019年3月31日 +0.84%
- 355億600万
- 2020年3月31日 -2.25%
- 347億600万
個別
- 2008年3月31日
- 547億3000万
- 2009年3月31日 -6.7%
- 510億6400万
- 2010年3月31日 +4.94%
- 535億8600万
- 2011年3月31日 -0.92%
- 530億9100万
- 2012年3月31日 +2.29%
- 543億500万
- 2013年3月31日 -1.7%
- 533億8200万
- 2014年3月31日 -20.85%
- 422億5200万
- 2015年3月31日 -6.75%
- 393億9800万
- 2016年3月31日 +6.15%
- 418億2000万
- 2017年3月31日 -10.82%
- 372億9600万
- 2018年3月31日 -11.49%
- 330億900万
- 2019年3月31日 +0.98%
- 333億3400万
- 2020年3月31日 -6.56%
- 311億4800万
- 2021年3月31日 -0.9%
- 308億6800万
- 2022年3月31日 -1.98%
- 302億5700万
- 2023年3月31日 -2.23%
- 295億8200万
- 2024年3月31日 +5.06%
- 310億7900万
- 2025年3月31日 -7.3%
- 288億1000万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1.土地の面積欄の( )内は、借地の面積(うち書き)であり、その年間賃借料は建物を含め16,721百万円であり ます。2025/06/25 16:02
2.土地、建物およびその他の有形固定資産は、貸借対照表の有形固定資産の内訳に準じております。その他の有形固定資産のうち、事務機械は6,094百万円であります。 - #2 他の会社等の議決権の過半数を自己の計算において所有しているにもかかわらず当該他の会社等を子会社としなかった場合には、当該他の会社等の名称及び子会社としなかった理由(連結)
- の会社等の議決権の過半数を自己の計算において所有しているにもかかわらず子会社としなかった当該他の会社等の名称
株式会社ハイジア
(子会社としなかった理由)
土地信託事業において受益者のために信託建物を管理する目的で設立された管理会社であり、傘下に入れる
目的で設立されたものではないことから、子会社として取り扱っておりません。2025/06/25 16:02 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- また、主な耐用年数は次のとおりであります。2025/06/25 16:02
建物 15年~50年
その他 4年~15年 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- ①減損損失を認識した資産グループの概要2025/06/25 16:02
②減損損失の認識に至った経緯用途 種類 場所 事業用資産 土地、建物、建設仮勘定 ロンドン
海外支店にて使用する主要な有形固定資産(主に土地)の市場価格の著しい下落を受け、回収可能性について検討しました。 - #5 設備の新設、除却等の計画(連結)
- 設・改修・更改
(注) 1.上記設備計画の記載金額については、消費税および地方消費税を含んでおりません。
2.当社に係る設備投資は報告セグメントに配分しております。また、連結子会社に係る設備投資については報告セグメントに配分していないため、セグメント別の記載をしておりません。
3.建設予定のMUFG本館(東京都千代田区)は、土地・建物の一部を株式会社三菱UFJ銀行より購入予定であります。
(2) 売却
該当事項はありません。2025/06/25 16:02 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (子会社としなかった理由)2025/06/25 16:02
土地信託事業において受益者のために信託建物を管理する目的で設立された管理会社であり、傘下に入れる
目的で設立されたものではないことから、子会社として取り扱っておりません。