減価償却費
連結
- 2013年3月31日
- 800万
- 2014年3月31日 -25%
- 600万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 減価償却費相当額の算定方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法により償却しております。
2.オペレーティング・リース取引
オペレーティング・リース取引のうち解約不能のものに係る未経過リース料
(単位:百万円)
2014/06/27 12:35前連結会計年度
(平成25年3月31日)当連結会計年度
(平成26年3月31日)1年内 256 252 1年超 2,604 2,361 合計 2,860 2,613 - #2 業績等の概要
- (2)営業経費の内訳2014/06/27 12:35
(注)損益計算書中「営業経費」の内訳であります。前事業年度(百万円)(A) 当事業年度(百万円)(B) 増減(百万円)(B)-(A) 福利厚生費 228 207 △20 減価償却費 3,290 3,183 △107 土地建物機械賃借料 2,772 2,820 48
2.利鞘(国内業務部門)(単体) - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2014/06/27 12:35
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成25年3月31日) 当事業年度(平成26年3月31日) 退職給付引当金 4,161 百万円 3,997 百万円 減価償却費 1,774 百万円 1,477 百万円 賞与引当金 454 百万円 446 百万円
法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため、記載を省略しております。 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2014/06/27 12:35
納税主体ごとに相殺し、連結貸借対照表に計上した純額前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 退職給付に係る負債 ― 百万円 4,399 百万円 減価償却費 1,776 百万円 1,480 百万円 賞与引当金 455 百万円 446 百万円